2014 Fiscal Year Annual Research Report
| Project Area | Application of Cooperative-Excitation into Innovative Molecular Systems with High-Order Photo-functions |
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| Project/Area Number |
26107001
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
宮坂 博 大阪大学, 基礎工学研究科, 教授 (40182000)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小畠 誠也 大阪市立大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (00325507)
朝日 剛 愛媛大学, 理工学研究科, 教授 (20243165)
河合 壯 奈良先端科学技術大学院大学, 物質創成科学研究科, 教授 (40221197)
横山 泰 横浜国立大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (60134897)
玉井 尚登 関西学院大学, 理工学部, 教授 (60163664)
阿部 二朗 青山学院大学, 理工学部, 教授 (70211703)
松田 建児 京都大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (80262145)
井村 考平 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (80342632)
重田 育照 筑波大学, 数理物質科学研究科(系), 教授 (80376483)
前田 大光 立命館大学, 薬学部, 教授 (80388115)
内田 欣吾 龍谷大学, 理工学部, 教授 (70213436)
VACHA Martin 東京工業大学, 理工学研究科, 教授 (50361746)
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| Project Period (FY) |
2014-07-10 – 2019-03-31
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| Keywords | 光化学 / 光機能分子材料 / 多重励起プロセス / 電子状態変調 / 禁制電子状態 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本領域では複合励起手法の開拓と新規光応答分子系への応用を行い、高次光機能集合系の構築と今後の光利用関連諸過程の高効率化を可能とする学理の確立を目的としている。この研究目標の達成のために総括班は以下の活動を行ってきた。
総括班に領域代表者を含む計画研究代表者による13名からなる実施グループと、国内３名と国外３名の学識経験者からなる評価グループを設置した。実施グループには、（１）共同研究の調査提案、（２）若手育成、（３）シンポジウム、領域会議の企画運営、（４）広報活動の４部門を置き、領域代表、事務局、またA01-A03の班長と共に領域運営の組織を構築した。
初年度（26年度）は、和文、英文のホームページの開設、ニュースレターの発行（２回）公開シンポジウム（H26年9月、H27年1月）を行い、領域の目標を国内外の関連領域研究者に広く周知した。また併せて領域会議、合同班会議を２回開催し、領域の運営の討議、班員間の共同研究の可能性を探った。総括班経費からは共同研究調査費用（旅費、消耗品）を分担金として配分すると共に、実施計画が確定した共同研究に対しては、提出された計画書に対して領域総括、事務局、A01-A03の班長により審査と助言を行い、相互訪問の旅費や新に必要となる軽微な消耗品に相当する追加配分を行った。
国内評価委員には、２回の公開シンポジウム、領域会議、合同班会議に参加いただき、各研究項目、共同研究、総括班運営に関し助言をいただいた。当初、国際評価委員には26年度に来日していただき助言を得る予定であったが、日程調整が困難となったため、国際学会での会見の機会やメール等を用いて助言を得た。この旅費相当分は27年度に繰り越し、国内評価委員の一人（増原委員）に27年度に米国に出張いただき、国際評価委員のみならず広く著名な研究者から今後の領域運営に有効な助言を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
上記のように、初年度は、（１）共同研究推進、（２）若手育成、（３）シンポジウムの企画運営、（４）広報活動の４部門からなる組織体制を確立し、領域代表、計画研究代表者による13名からなる実施グループと、国内３名と国外３名からなる評価グループを設置した。また実際の事務業務の中で、ホームページの開設と保守、シンポジウムや領域会議における出席者の掌握、原稿の収集と予稿集の製本印刷、論文、学会発表、紹介記事など研究成果や受賞データの収集などは、事務局を通して外部業者に委託し、効率的な運営システムを構築することができた。
共同研究については、初年度のため計画班のみの参加ではあったが10件以上の共同研究が実施され、その一部には分担金を配分し実効的な共同研究がスタートできた。
H26年9月の第1回公開シンポジウムでは116名、またH27年1月の第2回公開シンポジウムには106人と、領域外からも多くの参加を得た。第２回シンポジウムでは領域外部の参加者に対してもポスター発表を募り１２件の発表があった。また、若手育成の観点から第２回シンポジウムでは、領域外の若手から15件の口頭発表を得た。以上のように、領域外からのも多くの関心を集めるシンポジウムが開催できた。また、領域発足以降実質的に半年の間に、学生や若手研究者の学会発表での受賞が12件（内 国際学会5件）あり、若手の育成が順調にスタートできた。
海外評価委員の直接の来日はかなわなかったものの、先述の通り効率的な助言の取得法を実質的に構築できた。また国内評価委員も積極的に内外で本領域の趣旨について言及いただいた。
以上のように、総括班運営体制の構築とその実施、共同研究の計画と実施、シンポジウムによる研究の深化、公開シンポジウム、ホームページの更新、評価委員の助言や趣旨の発信等を通した広報活動など、総括班業務の立ち上げがスムーズに行われた。
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| Strategy for Future Research Activity |
既述の通り、（１）共同研究推進、（２）若手育成、（３）シンポジウムの企画運営、（４）広報活動の４部門からなる組織体制を継続し、領域の研究目標の達成のためのサポートを今後も実施する。
特に27年度には、若手研究者、大学院生を中心とする若手セミナーの実施、公開シンポジウムにおいてチュートリアルセミナーを実施し、若手の育成を加速させる。また、シンポジウムにおける若手セッションを継続し、領域内外からの若手研究者の口頭発表を行ない、各研究課題の発展や共同研究の可能性についても助言を継続する。
また27年度からは国際活動に対する支援事業が予定されており、この事業を活用できるよう国際共同研究体制の準備を行う。
27年度から参加する公募班も含めた共同研究体制を構築するために、27年度の第1回は非公開の研究発表会（領域会議）を6月に実施し、未公表データを含めて相互に発表し、実効的な共同研究が推進できるように討議を行う。また、共同研究がスムーズに進捗できるよう、共同研究実施に必用な相互訪問の旅費を総括班からサポートする。なお、２６年度にもなおこの非公開シンポジウムであっても、最終の若手セッションは公開として開催し、内外の参加者からの意見を得る。
海外の評価委員は多忙な方たちであり、なかなか日程調整を行うのが困難であった。そこで３年目の領域の国際シンポジウムには参加いただき、可能な範囲で本領域の班員の研究室への訪問もしていただくが、基本的には国際学会で会見可能な機会や、メール等を用いて助言をいただく事を基本とすることとした。一方、海外で行われる中程度の国際集会や、テーマの限定されたセミナーなどに領域からも、必用な場合には総括班経費を利用して参加し、本領域の概要を話す機会をいただき、積極的に領域の宣伝や国際共同研究の可能性、広い視座からの領域への助言を得ることとした。
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Research Products
(2 results)
