2021 Fiscal Year Annual Research Report
Anthropological Study on the Generation and Transformation of lifelong Relationships between Human and Materials
Project Area | Lifelong sciences: Reconceptualization of development and aging in the super aging society |
Project/Area Number |
20H05807
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Research Institution | Tokyo Medical University |
Principal Investigator |
倉田 誠 東京医科大学, 医学部, 准教授 (30585344)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
風間 計博 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (70323219)
安井 眞奈美 国際日本文化研究センター, 研究部, 教授 (40309513)
新本 万里子 国立民族学博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 外来研究員 (60634219)
紺屋 あかり 明治学院大学, 国際学部, 講師 (90757593)
山本 健太 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 助教 (00895542)
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Project Period (FY) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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Keywords | 生涯学 / 生涯感 / ヒト-モノ関係 / 障害 / 性差 / オセアニア / 文化人類学 |
Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、2021年5月に日本文化人類学会において同じ学術変革領域研究の技能発達班(C01班)とともに「生涯学」プロジェクトのねらいと文化人類学的な意義を説明する学会発表を行った。また、11月には、生涯学プロジェクト全体で公開シンポジウム(オンライン)を行い、生涯学における本研究の位置づけや展望を社会に向けて発信した。また、これらの内容を整理して、学術雑誌ZAIRAICHIに「生涯学におけるヒト-モノ研究のねらいと展望」という論文を発表した。3月には、技能発達班(C01班)と合同で「文化人類学連携若手研究者ワークショップ」をオンライン開催し、若手研究者を中心としたポスター発表を行い、次世代の研究者育成に努めた。 COVID-19パンデミックにより海外現地調査の実施が困難であったことから、研究分担者・研究協力者が国内調査を優先的に実施するとともに、研究班全体としても合同国内調査を実施し、今後の調査に向けた問題意識のすり合わせと将来的な社会実装に向けたネットワーク構築を行った。また、研究班として2回の研究会を実施し、そこでの検討結果を生涯学全体の領域会議において口頭およびポスターで発表した。さらに、社会教育主事講習での講演を通して、本研究のねらいや研究会で得られた知見を地域で社会教育を担っている受講者に提示した。 上記のような活動を通して、研究班内や領域間での研究交流を進めるとともに、海外現地調査の開始や社会実装に向けた基盤を整備した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19パンデミックにより海外渡航が大幅に制限され、実質的に海外現地調査が実施できない状況が継続している。
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Strategy for Future Research Activity |
研究計画では、2021年度は各研究者による海外調査地でのフィールドワーク(予備調査・本調査)が予定されていた。しかし、COVID-19パンデミックにより実施できない状況が継続している。このため、当面は、社会実装に向けた日本国内での調査を優先するとともに、研究組織を拡充して海外現地調査が実施可能となった時点で迅速に多数の調査を実施できる状況を整備しておく方針である。研究組織の拡充にあたっては、新たな学術領域である生涯学の発展に向けて若手研究者を積極的に招くとともに、文化人類学以外の関連学術療育の専門家に研究協力者として関わっていただくことで、既存の学術領域を超えた問題意識や視点の獲得に努めたいと考えている。本研究を構成する「障害」に関する研究ユニットと「性差」に関する研究ユニットのうち、依然として前者への偏りが見られるため、後者の方を優先的に拡充してゆきたい。次年度以降は、調査や研究会で得られた知見を領域会議や公開シンポジウム等で積極的に発信してゆく予定である。また、以上のような共同研究の展開を関連学会でも発表し、外部の研究者からの指摘や助言を仰ぐ予定である。
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