2021 Fiscal Year Annual Research Report
| Project Area | A New Archaeology Initiative to Elucidate the Formation Process of Chinese Civilization |
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| Project/Area Number |
20H05817
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
神谷 嘉美 明治大学, 研究・知財戦略機構(生田), 研究推進員(客員研究員) (90445841)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
南 武志 奈良県立医科大学, 医学部, 研究員 (00295784)
飯塚 義之 金沢大学, 人間社会研究域, 客員研究員 (90804203)
渋谷 綾子 東京大学, 史料編纂所, 特任助教 (80593657)
石田 智子 鹿児島大学, 法文教育学域法文学系, 准教授 (40624359)
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| Project Period (FY) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| Keywords | 威信材 / 古代中国 / 文化財分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では有機物と無機物の威信材（漆器、水銀朱、石器・玉器、土器、残存デンプン粒）を対象として、権力の象徴はどこで生み出され伝播したのかを科学分析を通して議論する。そのため分析するモノへのアクセスは必要不可欠であるが、世界的なCOVID-19の流行拡大によって2021年度も訪中しての現地調査はできず、国内調査も制限されていた。
神谷は光学調査の精度向上と粒子観察を実施するための機器類を整備して、二里頭遺跡と陶寺遺跡出土遺物の科学分析を進めて結果を報告書としてまとめ、中国現地の協力者へ提出した。また現地調査に備え、小型の３Dスキャナー等を整備した。石田は第9回領域セミナーにおいて高精度胎土分析の方法について紹介し、國學院大学博物館所蔵の中国遺跡出土の土器調査に着手した。さらに国内での胎土分析研究に向けて、小松市埋蔵文化財センターや長崎県壱岐市の現地研究者らと交流し、基礎的情報の収集に努めた。渋谷は2000年以降に東アジア地域で増えている残存デンプン粒分析の既報告データや文献を収集して、研究動向を整理した。また本研究プロジェクトについて、第36回日本植生史学会大会で紹介した。飯塚はこれまでの研究成果を比較検討して論文化に努め、今後の研究を推進するための作業に注力した。南は新たな水銀朱サンプルでの硫黄同位体分析を実施し、第12回領域セミナーで開発した超微量硫黄同位体分析システムについて解説した。
一方でCOVID-19の感染拡大が継続し、訪中調査が実現できない期間だからこそ取り組めることとして、人材育成を支援する科学分析ハンドブックの作成に2021年度から着手し、2022年度「科学分析はじめてガイド―サンプリングから解釈まで」として紙面発行をした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
世界的なCOVID-19の流行拡大によって、2020年度に続いて2021年度も中国現地での調査を行うことができなかった。さらに国内での現地調査にも支障が生じ、当初計画していた国内外での現地調査の多くは中止となり、調査を通して得る予定であった出土遺物を対象とした分析に取り組むことが困難となってしまった。しかしながら一方で、これまでの研究成果を公開するよう努めたり、関連する文献調査の収集に着手したり、データの整備につとめながら科学分析に関するハンドブックを発行できたことから「おおむね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19の流行が沈静化した場合には、延期・中止となっている国内外での現地調査を着実に行うことで、分析サンプルの入手に努める。一方で本研究課題は科学分析を実施していく内容であるため、中国の出土遺物という「モノ」へのアクセスが制限されてしまうと、研究を推進しにくい状況になってしまう。そこで今後の方策について毎月班内で打ち合わせを重ねていくだけでなく、2022年度には領域代表者を交えながら議論を交わした。その結果、分析研究に向けたサンプル入手等については中国国内に限定せず、中国に隣接する地域を含めての検討を含むことで合意し、訪中調査が実現できない期間の計画を立て直す予定である。
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