2000年時点における情報技術者の需給予測モデルの構築等に関する基礎的研究

1989 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 01300008
• Research Institution: Nagaoka University of Technology
• Principal Investigator: 乾 侑 長岡技術科学大学, 工学部, 教授 (00134966)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 清水 武明 長岡技術科学大学, 工学部, 助教授 (70126473) ; 大里 有生 長岡技術科学大学, 工学部, 助教授 (20143737) ; 本多 中二 電気通信大学, 電気通信学部, 助教授 (30017420) ; 矢野 眞和 東京工業大学, 工学部, 助教授 (30016521) ; 御牧 義 電気通信大学, 電気通信学部, 教授 (60017358)
• Keywords: 情報技術者養成政策 / 情報技術教育 / 人材養成政策 / 情報カリキュラム構成 / 2000年時点での人材予測 / 大学カリキュラム

Research Abstract

本研究では、情報技術者の需給予測の研究と大学等における情報技術教育内容の研究の2つが主要項目である。
2000年時点での需給予測では、予測モデル作成の基礎的検討として情報技術者の定義を教育的側面から行い、大学・高専卒業者を研究・開発的技術者(CS,CE,IS)とし、短大・専修学校・高校等の卒業者を一般的技術者と定義した。先ず、2000年時点での情報技術者の需要を予測するためのモデルとして、今後の経済の平均成長率を4%とし労働時間の短縮率や関連業務の生産性の向上等を見込んだ総需要を予測し、その結果、180万人〜210万人の情報技術者ストックを必要とすることが明らかとなった。また、研究・開発的技術者を予測するために、科学計測制御用ミニコンの製造出荷数や有効使用年数等を基準にモデルを作成し予測を行った。その結果、研究・開発的技術者のストックは59万人〜66万人の間であると推定出来た。これに対応する供給モデルのあり方を理論的に検討し、適応できる基本モデルとして規範的モデルを提案した。そして、需要予測に基づく各々の供給量を、シナリオA・B・Cとして設定し、作成された供給モデルでシミュレ-ションすることによって、供給に係わる問題点等を分析し、具体的な問題解決のための政策提言を提案した。
教育内容分科会においては、コンピュ-タサイエンスカリキュラムの調査研究の標準として、米国計算機学会の提案しているモデルカリキュラムを検討した。また、我国で優れた教育を行っている大学との比較研究も行った。そして、我国の情報技術教育の問題点としてカリキュラムと教育内容を中心に研究した。とりわけ、情報教育を行う側の教官の質的量的な不足状況を解決しない限り、教育の質的改善は難しく、これを解決するためには、大学院レベルの質量的充実を緊急に図らなければならないとの結論に達した。