1989 Fiscal Year Annual Research Report
小・中・高等学校における理科学習と科学的態度の質的変容についての継続的調査研究
Project/Area Number |
01410022
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Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
Principal Investigator |
小島 繁男 国立教育研究所, 次長 (30000037)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
下野 洋 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 室長 (30142631)
梅埜 國夫 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 室長 (00132689)
松原 静郎 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 室長 (50132692)
猿田 祐嗣 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 研究員 (70178820)
三宅 征夫 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 室長 (50000071)
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Keywords | 理科学習 / 科学的態度 / 興味・関心 / 継続調査 / 小学校 / 中学校 / 高等学校 / 経年変化 |
Research Abstract |
理科学習と科学的態度の変容を経時的に調査するため、研究計画に基づき本年度は次のとおり進めてきた。 1.小学校5年生(母集団1)および中学校2年生(母集団2)、高等学校2年生(母集団3)用の調査として、理科問題、背景質問項目、学習質問項目、態度質問項目、科学観調査項目、教師質問項目を作成した。このほか、基礎調査として、読み調査および算数・数学調査、学校質問項目も作成し、本調査に加えた。 また、調査回答用のマ-クカ-ドを設計し、児童・生徒に対する調査の回答にマ-クカ-ドを用いて、入力の効率を化をはかった。 2.岩手県、宮城県、福島県、茨城県、山梨県の各県教育センタ-の協力はすでに得られており、6〜9月に本調査に参加予定の学校を対象に調査説明会を開催した。その結果、各県の1地域での公立の小・中・高等学校(全母集団)で調査実施が確定し、また、東京都では国立の小・中・高等学校(全母集団)で、私立としては大阪府で小学校(母集団1)の協力が得られ、これらの学校での調査実施が確定した。 3.上記都府県を対象地域として、各母集団約3000名の児童・生徒を調査対象として、9月下旬より12月末の間に各学校で3校時の調査と、学校および教師質問紙調査を実施した。 4.本年度は調査項目の最終決定が遅れ、調査実施が予定より1か月遅くなったため、調査結果の集計および第一次分析も遅れたが、3月に各県センタ-の指導主事らを加えた研究委員会議を開催し、結果の一部についての報告と今後の調査の進め方等についての総合的検討を行った。 また、今年度の調査結果については第1年次集計結果として中間報告書を刊行した。
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