1989 Fiscal Year Annual Research Report
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01510050
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
氏森 英亜 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10015448)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鮫島 宗弘 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (80015437)
堅田 明義 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (60015435)
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| Keywords | 自閉症児 / 言語・認知 / 心理臨床 / 社会的行動 / 自己刺激 / 自傷行動 / 示範・プロンプト・強化 / 個別指導・集団指導 |
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| Research Abstract |
自閉症の心理臨床および教育では、損なわれている認知機能を軽減ないし発達させる指導法を開発することが重要であると考える。そのために、本研究は3年計画のもとに、以下の3点を検討することを目的とした。1.示範法・プロンプト法・強化法を併用した個別指導を実施して、自閉症児における認知機能の発達促進を試みる。2.示す範法・プロンプト法・強化法を併用した集団指導を実施して、自閉症児における社会的行動の発達促進を試みる。3.自己刺激や自傷行動の発生メカニズムを検討し、社会的行動との関連について検討する。そのために、平成元年度に実施した研究計画は次の通りであんた。対象児については、生活年令(CA)6〜15才の自閉症児10例および同一CAの精神遅滞児10例であった。個別指導では、日常生活で用いる物の具体物・半具体物・線画などを使用した対応づけ学習・弁別学習・分類学習を行った。集団指導では、集団の中で遊具操作やル-ル行動の学習指導を行った。それらの指導を実施するにあたって、ビデオ録画装置と資料集計・処理装置を使用した。各対象児に対して、原則として一週一回の間隔で、合計28回の個別指導(一回30分間×28回×20名)および集団指導(一回60分間×3グル-プ×28回)を実施した。得られた資料を、言語・認知および対人行動の発達、自己刺激出現様相、さらに自傷行動出現様相の3点から分析・整理した。本研究の目的を十分に検討するためには、時間見本法や行動描写法に加えて、出現行動の持続時間の測定や標的行動に関する詳細な機能分析を行って、得られた資料を多角的に分析する必要のあることが分った。また、応答行動を検討する際には、行動観察によって得られる資料の他に、生理心理学的手法によって得られる資料、例えば心拍変動、指先容積脈波、皮膚電気反応における反応様相などから得られる情報についても検討を加えることの意義について考察した。
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