1990 Fiscal Year Annual Research Report
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01510050
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
氏森 英亜 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10015448)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鮫島 宗弘 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (80015437)
堅田 明義 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (60015435)
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| Keywords | 自閉症児 / 言語・認知 / 心理臨床 / 社会的行動 / 自己刺激 / 自傷行動 / 示範・プロンプト・強化 / 個別指導・集団指導 |
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| Research Abstract |
自閉症の心理臨床および教育では、損なわれている認知機能を軽減ないし発達させる指導法を開発することが重要であると考える。そのために、本研究は3年計画のもとに、以下の3点を検討することを目的とした。1.示範法・プロンプト法・強化法を併用した個別指導を実施して、自閉症児における認知機能の発達促進を試みる。2.示範法・プロンプト法・強化法を併用した集団指導を実施して、自閉症児における社会的行動の発達促進を試みる。3.自己刺激や自傷行動の発生メカニズムを検討し、社会的行動との関連について検討する。そのために、平成2年度に実施した研究計画は次の通りであった。対象児は、生活年令(CA)6〜15歳の自閉症児10例および同ーCAの精神遅滞児10例であった。個別指導では、日常生活で用いる物の具体物・半具体物・線画などを使用した対応づけ学習・弁別学習・分類学習およびフリ-オペラント法による発話指導を行った。集団指導では、集団の中で遊具操作やル-ル行動の学習指導を行った。それらの指導を実施するにあたって、ビデオ録画装置と資料集計・処理装置を使用した。各対象児に対して、原側としてー週一回の間隔で、個別指導および集団指導を実施した。得られた資料を言語・認知および対人行動の発達、自己刺激出現様相、さらに自傷行動出現様相の3点から分析・整理した。それらの結果、言語・認知機能を発達させるためには、対応づけ学習・弁別学習・分類学習が有効であるが、認知発達における個人差に応じた学習材料を採用することが必要であることや、学習材料の提示や教示の方法に系統性を持たせることが重要であることが分かった。また、遊具操作やル-ル行動を指導することによって、社会的行動や技術に一定の向上が見られることも分かった。しかし、それらの向上と対人・情緒的関係の発達との関連性を自己刺激自傷行動様相を基にしながら検討する必要性が残された。
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Research Products
(1 results)
