死に直面した老人の社会構造的位置と消極的な医療に関する社会意識について

1989 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 01510118
• Research Institution: Nihon University
• Principal Investigator: 寺田 篤弘 日本大学, 国際関係学部, 助教授 (70139088)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 池田 勝徳 日本大学, 法学部, 助教授 (70096759)
• Keywords: エイズ / 高齢者 / 老人介護 / 脳死 / 死生観 / 宗数意識 / ガン告知 / 延命治療

Research Abstract

「エイズ・脳死・医療の適用について」(全国調査・層化多段抽出・留置法・調査期間1989年8-9月・調査数1200・回収数992)と1988年に主にカリフオルニアで実施した上記と同一の質問項目にらる調査(留置・調査数450・回収数434)との比較から得られた知見を若干記す。
1.今後脳死患者が増えるであろうと考える人がアメリカより日本の方が多い。2.日本においては、各年代の中で40代のみが、延命医療の発達に対する期待が薄く、また延命医療の適用を拒否する傾向が強い。3.ガンなどの告知については日米とも70%くらいが望んでおり、差はあまりみられなかった。4.日米の差が非常にみられたのは、延命治療に対して患者の意思を尊重するかいなかという項目である。意思を尊重するはアメリカ75.4%、日本47.1%であった。「高齢者問題と死生観にかんする調査」(全国調査・層化多段抽出・留置法・調査期間1989,9-12月調査数950・回収数679)から得られた知見を若干記す。
1.自分が老人であるという意識は男性が65才ごろ、女性が70才ごろと男女差がある。2.「よき時代」が65才以上に訪れるという人は0.7%とほとんどいない。3.ボランティアによる老人介護を受けることを望みかつ自分も参加するという人は女性で約40%と予想より多かった。4.老人を家族で介護する場合、「寝たり起きたりの生活程度までなら介護できるという人が50%強である。5.人が死ねば「無になる」と「自然に帰る」を合わせると70%弱と高い。
以上の調査と死と老人介護にかんするグル-プの聞き取り調査などから1990年度中に中間報告として日本社会学会なとの発表2、関連する雑誌論文2を予定している。