1991 Fiscal Year Annual Research Report
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01850099
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| Research Institution | University of Osaka Prefecture |
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Principal Investigator |
細田 龍介 大阪府立大学, 工学部, 教授 (30081392)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
国武 吉邦 三井造船(株), 特機システム部, 部長
山田 智貴 大阪府立大学, 工学部, 助手 (90240027)
岸 光男 大阪府立大学, 工学部, 講師 (00145814)
内藤 林 大阪大学, 工学部, 助教授 (20093437)
中村 彰一 大阪大学, 名誉教授 (60028909)
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| Keywords | シ-マ-ジン / 船速の確率密度関数 / 稼動率 / 運航計画 / 船速低下 / 経年影響 / 汚損影響 / 主機出力 |
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| Research Abstract |
本年度は,本研究において提案した確率論的手法による船舶のシ-マ-ジンの応用として,新しく入手した新造船の要目デ-タを用いて建造後10年間に亘る船速の確率密度関数を推定し,年間の稼動時間を350日(停泊を含む)として,1年後,5年後,10年後の年間稼動率80%以上(計画速力を維持できる確率≧80%)とするために必要な主機馬力の推定を行った。この結果については、現在検討最終段階であるため研究成果報告書に載せることはできないが,その結果の概要は以下の通りである。
1.1年間の稼動率を80%以上とするとき,主機出力の余裕は約20%である。この値は実際の設計値より約5%高いが,設計者の意見では運行スケジュ-ルの組み方でこの程度の差はカバ-できる。
2.5年後の1年間では主機出力の余裕は約50%,10年後の1年間では約80%の余裕が必要となり,設計段階でカバ-できる量でないことが判明した。推定に用いられた経年影響,汚損影響の値は同種類,同寸法の船の実績値の平均であり、波浪に基づく船速低下の推定も概ね妥当であるので,推定結果は概ね正しいと考えられる。
実際には,運航者は5年,10年間に亘って船の性能が低下しないとは考えておらず,性能低下を考慮して運航計画をたてるのが現状であるから,通常の15%シ-マ-ジンでも許容できるとの運航者の意見であった。
3.本研究の成果としては,シ-マ-ジンの推定も大きな意味を持つが,現状では航海速力の低下を予め推定して早くから長期に亘る運航計画をたて得ることの持つ意味が大きいことが判明した。
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