地域歯科保健活動における各種歯科健康診断の有用性に関する調査研究

1990 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 02670931
• Research Institution: The Nippon Dental University
• Principal Investigator: 末高 武彦 日本歯科大学, 新潟歯学部, 教授 (40112966)
• Keywords: 幼児歯科健康診査 / 学校歯科健康診断 / 成人歯科健康診断 / 歯科要治療者率 / 歯科受療行動 / 歯科保健意識

Research Abstract

1歳6か月児、3歳児、学童、中学生、成人を対象とした歯科健康診断の結果と,これら受診者の歯科保健意識及び受診後の歯科受療行動について調査を行い、次の結果を得た。
1.要治療者率は1歳6か月児10%、3歳児55%、学童47%、中学生47%、成人55%である。このうち健診後の歯科受療者は3歳児80%、学童48%、中学生35%、成人48%と、3歳児を除き高い値ではない。
2.歯科保健意識について、治療の必要のない者、受療者、未受療者に区分して比較したところ、三者間に大きな差は認められなかった。また、日常の歯科保健生活行動においても、三者間に大きな差は認められなかった。
3.未受療の原因を要治療者を受療者と未受療者とで比較すると、学童では口腔内状況に認識が欠け治療の必要性を理解していない者が、中学生ではかかりつけの歯科医が明らかでない者が、成人ではかかりつけのほか仕事などで時間がないとする者が多くみられた。
4.1歳6か月児、3歳児では、歯磨き、フッ化物塗布など保護者を通じた歯科保健行動において、歯科健診を受診した70%に変化が認められた。これらは、健康診査とともに実施する歯科保健指導の効果と考えられる。
なお、次年度に集計分析を行う計画の保健所・市町村及び小・中学校における歯科健康診断の実施状況とその事後処理状況については、保健所・市町村800、小・中学校1200を対象として、郵送法により調査票を配布し、現在まで前者では40%、後者での35%の回答率を得ている。