1991 Fiscal Year Annual Research Report
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02680233
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
牟田 博光 東京工業大学, 工学部, 教授 (70090925)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前迫 孝憲 東京工業大学, 工学部, 助教授 (00114893)
矢野 真和 東京工業大学, 工学部, 教授 (30016521)
松田 稔樹 東京工業大学, 工学部, 助教授 (60173845)
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| Keywords | 遠隔教育 / 衛星放送 / 費用効果分析 / 費用負担 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は衛星放送、コンピュ-タ通信などの新技術を導入することにより、遠隔教育を発展させることの実現可能性を費用と効果の視点から明らかにすることである。
通信衛星放送により、予備校の授業を全国にある地方校だけではなく、私立の高等学校に送るケ-スが増えてきている。千葉県にある私立高等学校の場合を取り上げ、その費用と効果を調査した。学校当局の立場に立てば、アンテナなどの設備投資は耐用年数が長いため、長期的に回収可能である。ランニングコストは受信料が大部分を占めるが、生徒からの徴収金でまかなうことができる。こうして、運営のための費用はほぼ回収できる。生徒の立場から言えば、予備校に通う代わりになり、徴収金を払っても、予備校に通うより安上がりで、時間の節約にもなる。生徒の学力が衛星放送のレベルに合えば、効果も高いと評価されている。さらに、宣伝効果もあり、今後短期間に普及すると考えられる。一方、公立高等学校では建て前上からも導入は難しい。普及が進む過程で、行政上の指導をどうすべきかの問題が出てこよう。
衛星放送は多くの視聴者が全国に点在している場合には極めて有効な情報伝達のメディアである。講習会などのような場合に、視聴者の理解の程度はどうかの評価も行った。コンピュ-タ教育研修を衛星放送を利用して視聴した場合と、実際の研修を行った場合とで、受講者にどのような効果があったかを調べた。その結果、衛星放送利用による研修でも、直接研修と同程度の効果が上げられることが明らかとなった。
衛星放送をつかった教育では、一人の講師が大勢の視聴者を相手に話しをする。したがって、話しの内容や程度が受講者のレベルに合っていることが前提である。受講者の限定、前もって簡単な内容の説明などの準備が必要である。
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