1990 Fiscal Year Annual Research Report
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02808019
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
飯田 稔 筑波大学, 体育科学系, 助教授 (90114032)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小田 晋 筑波大学, 社会医学系, 教授 (90049156)
松原 達哉 筑波大学, 心理学系, 教授 (90015438)
真仁田 昭 目黒学園女子短期大学, 教授 (30015424)
小畠 哲 筑波大学, 体育科学系, 教授 (00205444)
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| Keywords | 登校拒否 / 中学生 / キャンプ |
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| Research Abstract |
1.被験者の抽出 平成2年6月上旬に「学校ぎらいの子供のためのキャンプ」を新聞紙上で掲載、登校拒否児の募集を行った。6月中旬に親子説明会を、下旬に1泊2日の予備キャンプを実施し、その結果、24名が実験拒否群として決定した。対照健常群は33名、計57名が本研究の被験者を構成している。
2、キャンプの実施概要 実験キャンプは、8月11日〜19日(8泊9日)に宮城県花山キャンプ場で行われた。被験者は、1グル-プ当り2〜4名の拒否児を含む5〜7名の男女混合9グル-プに編成され、各グル-プに1名のキャンプカウンセラ-が付き直接指導にあたった。研究担当教官、医師を含め合計26名がスタッフとして指導した。主なプログラムは、設営、環境整備、野外炊事、「土と水を考える」環境プログラム、山中で一人で泊るソロを含む登山、野外パ-ティ-、キャンプファイヤ-、撤収等であった。
3.研究デ-タの収集 (1)登校状況、(2)性格・人格、(3)不安、(4)自己概念、(5)友人関係、(6)親子関係の変化に及ぼすキャンプ療法の効果を評価するために計11種類の検査・測定が研究計画に沿って実施され、デ-タを回収した。
4.研究の成果 現在デ-タの整理・分析を行っているが、(1)キャンプ期間中登校拒否児の対人行動は改善される(2)キャンプ4ケ月後の登校状況は24名中15名(62.5%)が再登校している。ことが明らかになった。登校拒否中学生に対するキャンプ療法の有効性が示唆された。
5.研究上の問題点 当初の研究計画では、登校拒否児(N:16)対健常児(N:32)の割合であったが、拒否児の割合が多かったため統合キャンプの利点が阻害された面が見られた。来年度は拒否児を制限するためのスクリ-ニングが課題となろう。
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