1991 Fiscal Year Annual Research Report
一酸化炭素の工業的有効利用のための新反応プロセスの設計と開発
Project/Area Number |
03555183
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
園田 昇 大阪大学, 工学部, 教授 (20083983)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小川 昭弥 大阪大学, 工学部, 助手 (30183031)
柳 日馨 大阪大学, 工学部, 助手 (80210821)
神戸 宣明 大阪大学, 工学部, 助教授 (60144432)
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Keywords | 一酸化炭素の有効利用 / カルボニル化反応 / C-カルボニル化 / ジセレニド / ラジカル的カルボニル化 / カップリング反応 |
Research Abstract |
一酸化炭素は、増炭素試剤として極めて有用な工業原料であるとともに、その有効利用はエネルギ-・環境・資源問題と密接に関連し、現在の有機工業化学に於ける最重要課題の一つである。本研究では、一酸化炭素の効率的有効利用のための全く新しい方法論として、1.従来の遷移金属触媒に代わる、セレン触媒を用いるカルボニル化反応、2.一酸化炭素と硫黄、セレン、およびテルルの同時取り込みによる新規カルボニル化反応、3.ラジカル反応を利用する一酸化炭素の取り込み反応の3つの課題について検討を加え、下記に示す重要な成果を得た。まず、セレンを利用するカルボニル化反応については、ケトン、エステル等の比較的酸性度の高い水素を有する有機化合物に対するC-カルボニル化反応が温和な条件下進行することを見いだした。第2の課題に関しては、遷移金属触媒存在下、アセチレン類にジセレニド、セレノ-ルおよびチオ-ルが効率よく付加することを見い出した。また、一酸化炭素加圧下でジセレニドの付加反応を行うと、末端の炭素に効率よく一酸化炭素が挿入されることを明らかにするとともに、続けてトリブチルスタナンを用いて還元的脱セレノ化反応を行うことにより、セレノホルミル化反応が達成できることを明らかにした。第3の課題については、種々の有機ハロゲン化物のラジカル的カルボニル化反応が適当な水素供与剤存在下、効率よく進行することを明らかにするとともに、本ラジカル反応に種々のオレフィン類を組込ませることにより、3成分カップリング反応に成功した。次年度は、これらの反応の適用範囲の拡大と効率化を試み、実用化に向けての検討を行う予定である。
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Research Products
(6 results)
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[Publications] Noboru SONODA: "Oxidation of 1,2-Bis(phe-ylseleno)-1-alkenes.A Novel Example of Selenoxide anti-Elimination" Chemistry Letters. 1805-1806 (1991)
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[Publications] Noboru SONODA: "A Novel Thermal Addition of Diaryl Diselenides to Acetylenes" Chemistry Letters. 2241-2242 (1991)
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[Publications] Noboru SONODA: "Palladium-Catalyzed Addition and Carbonylative Addition of Diaryl Disulfides and Diselenides to Terminal Acetylenes" Journal of the American Chemical Society. 113. 9796-9803 (1991)
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[Publications] Noboru SONODA: "Photo-initiated Addition of Diphenyl Ditelluride to Acetylenes" Journal of the Chemical Society,Chemical Communications. 1748-1750 (1991)
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[Publications] Noboru SONODA: "Highly Selective Thioselenation of Olefins Using Disulfide-Diselenide Mixed System" Journal of Organic Chemistry. 57. 111-115 (1992)
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[Publications] 園田 昇: "リチウム-テルル交換反応を利用する有機リチウム化合物の生成と合成反応への応用" 科学と工業. 66. 38-45 (1992)