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1993 Fiscal Year Annual Research Report

雲仙岳噴火による心理的影響の実態調査及び精神保健援助システムの確立

Research Project

Project/Area Number 04454303
Research InstitutionNagasaki University

Principal Investigator

藤田 長太郎  長崎大学, 保健管理センター, 講師 (50209061)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 高田 浩一  長崎大学, 医学部・附属病院, 助手 (70253664)
中根 允文  長崎大学, 医学部, 教授 (80039833)
太田 保之  長崎大学, 医療技術短期大学部, 教授 (50108304)
Keywords噴火 / 自然災害 / 雲仙岳 / 健康調査 / 精神保健 / 援助システム / GHQ
Research Abstract

平成5年6月、避難住民を対象に一般健康調査(GHQ)を行った。第1回調査(平成3年11月)あるいは第2回調査(平成4年6月)と第3回調査の両方に回答した避難住民を対象に、第1回および第2回調査における各ストレス度群の住民が第3回調査ではどのストレス度群に移行したのかを検討した。
1)第1回調査で「高いストレス度」の住民をみると、その55.5%が第3回調査で「普通のストレス度」あるいは「やや高いストレス度」に軽快しており、第3回調査時点でもなお「高いストレス度」のままであったのは44.5%であった。
2)第2回調査で「高いストレス度」とされた住民は、その44.8%が第3回調査で「普通のストレス度」あるいは「やや高いストレス度」に軽快しており、第3回調査時点でもなお「高いストレス度」のままであったのは55.2%であった。
3)「ストレス度が高く、注意を要する」住民は、第1回調査は19.8%であったが、第2回調査では17.0%、第3回調査では17.5%となっていた。
4)「ストレス度がやや高く、幾分注意を要する」住民は、第1回調査が47.1%、第2回調査では41.1%、第3回調査では39.6%となっていた。
5)「ストレス度が普通で、特に問題はない」住民は、各々33.1%、41,9%、42.9%となっていた。
次に、避難地区と土石流被害地区別にストレス度分布をみると、「ストレス度が高い」住民は、避難解除地区で土石流被害を受けた地区に著しく多かった。
健康相談や健康診断、保健婦訪問活動などの(早期)支援組織は有効に機能したと考えられるが、復興の糸口さえない状況では、遷延性に存在する精神症状に対する支援方法の確立が必要である。

URL: 

Published: 1995-03-23   Modified: 2016-04-21  

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