1994 Fiscal Year Annual Research Report

日米企業における経営理念と組織風土・組織文化-実証的データによる比較研究-

Research Project

Project/Area Number	05044026
Research Institution	Aichi Gakuin University
Principal Investigator	佐野守愛知学院大学, 経営学部, 教授 (00064775)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	KIM Jay オハイオ州立大学, 経営学部, 教授 GALLAGHER Da ジェムズマディスン大学, 経営学部, 教授 GRAEN George シンシナティ大学, 経営学部, 教授千野直仁愛知学院大学, 文学部, 教授 (70064897) 松原敏浩愛知学院大学, 経営学部, 教授 (10075856) 若林満名古屋大学, 大学院国際開発研究科, 教授 (40126917)
Keywords	環境変化 / 企業のあり方 / 行動基準 / エクセレント企業の条件 / 仮説的概念的モデル / 経営理念 / 組織風土・組織文化 / 経営の知と実践
Research Abstract	歴史的転換期といわれる今日、表層的変化のみでなく、根底の構造的変化を見きわめ、世界の安定と共栄、豊かで生きがいのある社会を実現するため、最適な活力のある発展基盤を醸成しなければならない。そして、その原動力としての企業のあり方、新しい経営の知と実践を創出する必要がある。このような視座で平成5年度研究に続いて平成6年度研究を次の如く進めた。 1.経営理念と組織風土・組織文化およびその具体的関連に関する理論的研究 (イ)研究課題に関する文献、研究資料、情報の収集、およびそれらについての総合的、理論的検討。(ロ)環境変化に関する文献、研究資料、情報の収集、およびそれらについての総合的、理論的検討。(ハ)上記(イ)、(ロ)に基づいて、(a)企業のあり方、行動基準について、(b)エクセレント企業の条件と課題について、共に新しい視点とアプローチによる仮説的概念的モデルを構成。 2.経営理念と組織風土・組織文化およびその具体的関連に関する実証的研究 (イ)上記1.(ハ)に基づく調査目的、調査項目による調査用紙を用いて、日米の経営者、管理者および研究者を対象に、質問紙法、面接法による調査研究を実施、(ロ)上記(イ)の結果の総合的検討。(ハ)上記(イ)の調査用紙による日米企業(調査実施に関する公約事項として社名など公表せず)を対象とする調査研究を実施。(ニ)上記(ハ)の調査結果の検討(進行中)。以上、限られた研究過程であるが、本研究課題の研究目的である経営の知と実践創出についての成果を期待できると考えられる。研究計画通り研究を一層推進する。