21世紀における医学教育のあり方に関する総合的研究

1994 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 05306008
• Research Institution: Tokyo Medical and Dental University
• Principal Investigator: 鈴木 章夫 東京医科歯科大学, 医学部, 医学部長 (40090584)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 紀伊國 献三 東京女子医科大学, 客員教授 (10114068) ; 開原 成允 東京大学, 医学部付属病院, 中央医療情報部長 (30010234) ; 若狭 治毅 福島県立医科大学, 学長 (30004568) ; 小野 啓郎 大阪大学, 医学部, 医学部長 (70028330) ; 黒川 高秀 東京大学, 医学部, 医学部長 (90010298)

Research Abstract

21世紀における医学教育のあり方に関する総合的研究
I.21世紀の医学医療と医師養成のあり方については、多面的な検討が必要であることは言うまでもない。わが国においては、主として医療費の将来の高騰についての懸念から、医師数、特に医師の養成体制についての検討が行われつつある。しかし21世紀の医学医療を考えるとき、どのような医学医療が国民にとって最も望ましいのか、あるべき姿からの観点から検討されなくてはならない。この研究においては、先ず、21世紀の医学医療の考慮したうえで、わが国の医師の養成に関してこのあるべき姿を中心として検討を加えた。
その時考えなければならないことは、医師需給の見通しは極めて困難ということである。これは諸外国についても様々な試みが行われてきたが、結論的に言えば、前提条件を変えれば予測の範囲は極めて広くなるということである。このため21世紀への医学医療を考える際の医師数も、また、前提条件を変えることによって極めて幅のあることが実証された。そのためには幅広く前提条件を考えたうえで、その結果の幅の広さにも影響されることの最も少ない医学教育体制や医師数の検討が必要であり、フレキシブルな政策が求められるのである。さらには、現在診療に実際に従事している医師に対して、現状とあるべき姿とのギャップについてアンケートを行い、そのギャップをできるだけ縮める政策が必要なことも明らかにした。これは現状に臨んでのわが国の医師が、適正さを感じていない結果であり、あるべき姿の検討の必要性を裏付けるものである。さらに先進諸国、特に米英独3ヶ国において、医師数に関する政策がどのように変化しつつあるか、経緯も含めて検討を行った。その結果様々な条件、変化する要因を踏まえ、それらの変化要因の影響を考慮した医師養成のあり方が必要なことを明らかとした。