1994 Fiscal Year Annual Research Report
日本の気候風土を考慮した地域冷暖房に関する調査研究
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06452299
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Grant-in-Aid for General Scientific Research (B)
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
尾島 俊雄 早稲田大学, 理工学部, 教授 (20063670)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三浦 秀一 早稲田大学, 理工学総合研究センター, 客員研究員 (00244997)
渡辺 浩文 早稲田大学, 理工学部, 助手 (60247236)
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| Keywords | 気候風土 / 地域冷暖房 / 建物用途構成 / 熱源設備 / エネルギー販売量 / 稼働率 |
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| Research Abstract |
研究初年度であった平成6年度では、日本全国の各地域冷暖房施設における、1.各地域冷暖房施設の保有設備関連と地域内民生用建物床面積構成などハード的項目、2.各地域冷暖房施設のエネルギー(暖房・給湯・冷房など)販売量などソフト的項目などについて調査を行った。調査分析では相対的比較ができる20ヶ所の調査値が用いられ、地域別の内訳は、北海道地域が6ヶ所、首都圏が7ヶ所、西日本地域が7ヶ所であった。調査による主な成果は以下のとおりである。
1)地域内の建物用途構成の状況は多様であることがわかるが、住宅、業務あるいは商業といった特定の用途が床面積構成の大半を占めている傾向がある。
2)熱源設備については、熱供給媒体別構成、敷設配管方式、未利用エネルギー活用、コージェネレーション・蓄熱槽・非常用自家発電機保有是非および容量、冷熱・温熱機器種別台数構成、冷熱・温熱機器種別能力構成、そして保有冷熱・温熱機器数などが明らかになった。
3)20ヶ所地区の月別エネルギー販売量の調査により、北海道地域が他地域に比べて温熱販売量が多く、首都圏では温熱と冷熱販売量が年間を通してバランスを取っているが、西日本地域では冷熱販売量が温熱販売量より多いことが明らかになった。
4)冷温熱販売量と稼働率について解析した結果、建物単位面積当たりの熱販売量が多いほど熱供給機器の稼働率が高いことが明らかになった。
5)容積率と熱販売量密度については、比較的建物容積率の高い地区の熱販売量密度が、必ずしも高い値を示すことではなかった。
6)昭和51年と昭和62年における建物用途別床面積と冷温熱販売量の推移により、住宅用途が増加すると温熱販売量増加率が高く、業務・商業用途が増えると冷熱販売量増加率が高くなることが分かった。
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Research Products
(1 results)
