1996 Fiscal Year Annual Research Report
一般児童に見られる多動・注意障害の経年的変化とそれを修飾する要因に関する研究
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06610150
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| Research Institution | National Institute of Mental Health, NCNP. |
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Principal Investigator |
上林 靖子 国立精神・神経センター, 精神保健研究所・児童・思春期精神保健部, 部長 (50132874)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
和田 香誉 埼玉県立衛生短期大学, 保育学科, 助教授 (40201256)
藤井 和子 国立精神, 神経センター・精神保健研究所・児童・思春期精神保健部, 室長 (00181305)
中田 洋二郎 国立精神, 神経センター・精神保健研究所・児童・思春期精神保健部, 室長 (20106214)
北 道子 国立精神, 神経センター・精神保健研究所・児童・思春期精神保健部, 室長 (60214780)
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| Keywords | ADHD / SCALE / PREVALENCE / DIAGNOSIS |
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| Research Abstract |
注意欠陥多動障害は、幼児期にすでに明らかになる疾患であると見なされている。多くは子どもが学校生活になって初めて問題として受け止められるようになる。しかしこの障害は、反抗挑戦的など行動の問題や、不安・抑うつなど情緒の問題や学業不振を伴いやすく、2次的な問題が、児童期にかぎらず成人にまで続く、適応の問題となることが少なくない。この障害については、こうした2次障害を防止するために、できるだけ早期に発見し、教育と日常の養育において適切に配慮することが求められる。
しかし日常的には、この問題行動が、年齢とともに改善すると期待され、放置されることが少なくない。今年度は、一般児童を対象にした2年の間隔をおいた2回の調査で問題が持続している、1群を取り上げ、臨床例と比較し、事例化する要因について検討した。
2回の調査資料がある651人中、2回の調査時において不注意・多動衝動性とも高得点である第1群に属する者は34人(5.2%)であった。この1群は、男児が多いこと(性比は、26:8)、先天異常とけいれんの既往をみとめ、生物学的な要因が濃厚で、臨床的に注意欠陥多動障害のサブクリニカル例とみなされた(平成7年度報告)。
臨床群として、1993-1996年の間に、国立精神神経センターあるいは山形大学医学部付属病院を受診、医学的に注意欠陥多動障害と診断された20人を対象に、生育歴と社会生活を中心に調査を行った。その結果、臨床例と、非臨床例の間には注意欠陥多動障害の問題行動調査票の得点には有意な差が認められないが、学校内・あるいは家庭内の不適応行動を主訴に来談・受診しており、学業の問題をもつものがおおく、日常のスポーツや趣味などの活動の関与が非臨床群に比べて少ない傾向が認められた。
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