非常時における建築設備の必要機能とエネルギー・水需要量に関する研究

1994 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 06650664
• Research Institution: Waseda University
• Principal Investigator: 村上 公哉 早稲田大学, 理工学総合研究センター, 講師 (50257200)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 高橋 信之 早稲田大学, 理工学総合研究センター, 助教授 (80257203)
• Keywords: 都市災害 / 非常時 / 建築設備 / ライフライン / 必要機能割合 / 供給可能時間

Research Abstract

大地震等の災害時に電力・ガス・上下水道・電話等のライフラインの機能が停止した場合、通常の建築物は機能しなくなる。つまり、建築物の機能を担う建築設備が機能しなくなるからである。このような状態を非常時と定義し、各種建物が非常時に活動する上で重用な設備機能(電源設備、空調設備、給湯設備、給水設備、排水設備、輸送設備、通信設備)と平常時の各機能を100%とと仮定した場合の各建築設備が必要とする割合(必要機能割合)、現設備の稼働か能時間と非常時の活動希望時間等についてアンケート調査した。調査した建物種別は、東京都の病院93件(回答38件)及び首都圏の庁舎117件(73件)である。
病院の分析結果は、非常時に重要度の高い設備機能は、電源設備と給水設備で次いで通信設備であった。それらの非常時の必要機能割合は、電源機能が約20〜30%で、給水機能が約30〜50%であった。医療行為継続可能時間は約30〜55時間で、非常時医療行為継続希望時間は約100〜170時間程度であった。現段階では、病院は希望時間の約1/3程度しか機能できないことが分かった。
庁舎の分析結果は、非常時に重要度の高い設備機能は、電源設備と通信設備で次いで給水設備であった。それらの非常時の必要機能割合は、電源機能が約20〜40%で、給水機能が約35〜55%であった。執務行為継続可能時間は約25〜35時間で、非常時執務行為継続希望時間は約110〜120時間程度であった。現段階では、庁舎は希望時間の約1/3〜1/5程度しか機能できないことが分かった。