非常時における建築設備の必要機能とエネルギー・水需要量に関する研究

1995 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 06650664
• Research Institution: Waseda University
• Principal Investigator: 村上 公哉 早稲田大学, 理工学総合研究センター, 講師 (50257200)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 高橋 信之 早稲田大学, 理工学総合研究センター, 助教授 (80257203)
• Keywords: 阪神大震災 / 非常時 / ライフライン

Research Abstract

阪神大震災時の調査文献より、各種ライフライン機能(電力・ガス・水道・情報等)がどの程度停止し、どのように復旧したかを調査した。その結果、復旧期間は電気が6日間、ガスが85日間、水道が73日間、電話が14日間であった。電気・電話は復旧が比較的早かったが、水道・ガスなどの復旧は時間を要していた。そのため、市民の生活に多大な不便を与えていた。
そこで、ライフライン機能停止期間における生活への影響を調査した。調査対象として、兵庫県神戸市を中心に躯体事態の損壊が小さく、比較的新しい高層集合住宅を4ヵ所選定した。4ヵ所の集合住宅で無作為に抽出した300戸を対象にアンケート調査を行い179戸の回答を得た。総回収率は60%である。
分析の結果、いずれの集合住宅でも約4割の住民が震災により避難しており、その理由は「ライフラインが寸断され、生活に支障をきたしたため」が47%で最も多く、次いで「交通網が寸断され、通勤・通学に支障をきたしたため」の19%であった。ライフライン停止期間中に必要感の高い生活機能は、水系では生活用水・雑用水、エネルギー系では廊下など屋内共有部分の照明・住戸内照明・風呂、情報系ではTV・ラジオ等であった。
また、災害時ライフライン機能停止に備えて、電気・水・熱等を賄うための共有設備を備えた自立型集合住宅に関してほとんどの住民は良いと考えており、その費用に関しては一部を居住者が負担し、一部を公的機関が補助する形態が望ましいと考えていた。