1995 Fiscal Year Annual Research Report
長期療養施設における家庭復帰にむけた相談業務のあり方に関する研究
| Project/Area Number |
06672256
|
|---|
| Research Institution | Toin University of Yokohama |
|---|
Principal Investigator |
細井 啓子 桐蔭学園横浜大学, 法学部・法律学科, 助教授 (90148031)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大道 久 日本大学, 医学部, 教授 (60158805)
|
|---|
| Keywords | 老人保健施設 / 相談業務 / 長期療養 / 家族介護力 |
|---|
| Research Abstract |
1.老人保健施設の医療・看護・介護サービスおよび家族支援サービスの実態調査の結果にもとづき、相談業務のあり方について検討(大道・細井)
2.長期療養施設の患者・入所者/通所者の相談ニーズの実態調査(細井・大道)
個人調査票(個票)による質問紙調査およびMSW、看護の責任者など相談業務担当者の相談業務に関する意識調査を実施した。
3.研究成果についての中間的評価(細井・大道)
当該年度の研究成果についての評価作業および検討を行い、次年度の研究計画を再検討した。
(1)相談業務において家族関係を適切に調整し、その家族介護力(家族が受け入れて介護する能力)を十分把握したうえで、施設サービスを含む地域の社会資源との連携を図ることが、要介護の高齢者に適切な処遇をおこなう上で重要であることが示された。
(2)介護疲れにより在宅介護意欲が薄れた家族は、老人保健施設に多くみられた。在宅療養の条件としては、老人保健施設への再入所を容易にする受け入れ体制や、在宅療養にむけて介護者になりうる人や家族への心理的サポートができるバックアップ体制も家庭復帰の促進要因であることが明らかになり、今後ますます相談業務の必要性が求められる。
(3)看護の責任者の指摘で多かったのは、施設内の職員と地域を結ぶコーディネーター的役割をもった相談業務担当者の必要性であった。
(4)家庭復帰ができるかどうかについては、入所継続(あるいは退所)する時点よりはむしろ入院継続(あるいは退院)の時点である程度予測ができることが面接調査でも明らかになった。
|
