1995 Fiscal Year Annual Research Report
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07308008
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Grant-in-Aid for Co-operative Research (A)
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| Research Institution | Kanagawa University |
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Principal Investigator |
竹内 敬人 神奈川大学, 理学部, 教授 (80012384)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田坂 興亜 国際基督教大学, 準教授 (70052264)
伊藤 真人 創価大学, 工学部, 助教授 (10159915)
竜田 邦明 早稲田大学, 理工学部, 教授 (40051627)
細矢 治夫 お茶の水女子大学, 理学部, 教授 (10017204)
下沢 隆 埼玉大学, 理学部, 教授 (30008809)
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| Keywords | 化学教育 / アジア化学会連合 / 国際比較 / www homepage / データベース / 化学オリンピック |
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| Research Abstract |
アジア諸国の多くは大きな可能性を持ちながら、様々な理由によってこれまでその力が十分発揮されていなかった。研究者・技術者などの教育養成、さらには基礎的な研究力の蓄積に費やす時間を惜しんで、一言で言えば「理科教育・化学教育を軽視して」、特許の購入や、技術者の導入で事を運ぶ傾向がある。我々は本研究において、アジアの実状に最も適した高校・大学レベルの化学教育カリキュラムの設定・実施・普及をめざすこととした。この研究が実現すれば、これらの国々での高校・大学レベルの化学教育は、質的に著しく向上し、これらの国々の化学と化学工業の発展に貢献できる人材を生み出すことになろう。これは結局両国の健全な関係を強め、両国々の発展に益することになる。
本年度は本研究の基礎となる作業、基礎データの集積を行った。
各国制度・カリキュラムの比較研究 「アジアの実状に最も適した高校・大学レベルの化学教育カリキュラムの設定・実施・普及」という本研究の目的を実現するためには、勿論それらの国々の当事者の同意・理解・協力が必要である。そのために我々はアジア化学会連合と提携してこの研究を進めることとした。対象国は、アジア化学会連合加盟の24ケ国である。
研究結果の周知方法の研究 国際共同研究、しかも化学教育関係という難しい条件を考え、成果の周知方法を研究した。成果資料を機械可読化(データベース化)し、研究概要をwww homepageによって周知させ、ネットワークを通じて誰でも何処からでも全内容にアクセス可能であるように組むことを基本とした。
化学オリンピックへの関心度の実状調査 アジア諸国の化学オリンピックへの関心度を、参加の有無、予選のシステムなどについて調査した。現在のところ、日本の参加は困難であるという予備的な結論に達している。
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