総合的害虫管理のための簡易密度判定・意思決定システムの開発

1996 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 07456028
• Research Institution: KYOTO UNIVERSITY
• Principal Investigator: 久野 英二 京都大学, 農学研究科, 教授 (10026560)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 沢田 裕一 滋賀県立大学, 環境科学部, 助教授 (90259391) ; 高藤 晃雄 京都大学, 農学研究科, 教授 (50026598)
• Keywords: 2項サンプリング / 逐次抽出法 / 防除要否判定 / トビイロウンカ / ナミハダニ / カンザワハダニ

Research Abstract

前年度に開発した要防除密度を境界値とするWald方式の2項型逐次確率比検定による意思決定技術(CTBS )について、様々な条件下での平均サンプル数曲線、および平均コスト曲線を求めてその効率を理論的に解析した結果、この新技術が通常の計数型逐次検定やその代用簡便法として広く用いられてきた存在頻度法(在・不在法)に比べて次のような特長を持っていることを明らかにした。
1)現場での調査作業が通常の計数調査に比べるとはるかに容易である。
2)対象害虫の分布様式やパラメータについての知見が全く不必要で、いつ、どこででも、またどんな害虫に対しても共通の調査チャート・手順が適用できる。
3)全体として、同じ意思決定を行うのに必要な労力やコストがずっと少なくてすみ、その開きは対象害虫の分布集中度が高くなればなるほど大きくなっていく。
一方、トビイロウンカ、ナミハダニおよびカンザワハダニの膨大な野外調査データに基づいてその分布パターンの特性解析を進めた結果、もともと小型・活発で分布集中度が高く正確な計数調査が困難な上、集中度の時間的・空間的変動も激しいため、通常の計数型調査による統一的な扱いがきわめて困難な害虫であることが示されたが、さらに平均コスト曲線の具体的な比較解析によって、これらの難調査害虫の個体群管理における意思決定技術として上記のCTBS法の利用価値が実際にもきわめて高いことを立証した。