1995 Fiscal Year Annual Research Report
部分構造合成法を援用した伝達影響係数法の高性能化に関する研究
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07650298
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Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
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| Research Institution | Fukuoka Institute of Technology |
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Principal Investigator |
近藤 孝広 福岡工業大学, 工学部, 教授 (80136522)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末岡 淳男 九州大学, 工学部, 教授 (80038083)
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| Keywords | 自由振動 / 強制振動 / 非線形振動 / 固有振動数 / 多自由度系 / 伝達剛性係数法 / 伝達影響係数法 / 部分構造合成法 |
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| Research Abstract |
本研究では,研究代表者らによって開発された伝達影響係数法の計算過程に部分構造合成法的な取扱いを導入することにより,これまでに明らかになった伝達影響係数法の特長を損なうことなく,より一層の性能向上を実現することを目的としている.このように再定式化された伝達影響係数法を伝達剛性係数法と呼ぶ.平成7年度は,伝達剛性係数法について次のような知見を得た.
1.最も基本的な問題である直線はりの面内曲げ自由振動および強制振動を対象として,部分構造合成法の概念を援用した伝達剛性係数法の定式化を行った.また,具体的な例題について種々の数値計算を実施し,従来の伝達影響係数法および伝達行列法と比較することによって,処理速度やメモリ量に関する伝達剛性係数法の優位性を実証した.
2.上記1で得られた知見と経験に基づいて,樹状構造物,および従来の伝達影響係数法では取扱いが不可能であった閉ループを含む系(たとえばトラス構造物など)に対して伝達剛性係数法を適用し,線形自由振動および線形強制振動回折アルゴリズムを定式化した.現在のところ,樹状構造物およびトラス構造物ともに2次元(平面)問題に限定されているが,上記1の直線はりの場合と同様の優位性が実証されている.このような実績を踏まえて,来年度は3次元(立体)問題への適用を図る予定である.
3.非線形支持要素を持つ直線状はり構造物の強制振動に対して,伝達剛性係数法の適用を試みた.プログラムはまだ完成には至っていないが,理論的には十分適用可能であり,上記と同様の性能向上が期待されることが確認されている.
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[Publications] 近藤孝広: "伝達影響係数法を結合した逆反復法による回転体の安定性解析" 福岡工業大学エレクトロニクス研究所所報. 12. 25-31 (1995)
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[Publications] Takahiro KONDOU: "An Extension of the Transfer Influonce Coefficiont Method to Eigonvalue Analysis" Proceedings of the Asia-Pacific Vibration Conference '95. 2. 590-595 (1995)
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[Publications] Takumi INOUE: "Application of the Tronsfer Influonce Coefficiont Method by Means of the Concept of the Substructure Synthesis Method" Proceedings of the Asia-Pacific Vibration Conference '95. 2. 606-611 (1995)
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[Publications] 近藤孝広: "逆反復法に対する伝達影響係数法の適用(すべり軸受で支持された回転体の安定性解析)" 日本機械学会機械力学・計測制御講演論文集. A. 11-14 (1995)
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[Publications] 近藤孝広: "部分構造合成法を援用した拡張伝達影響係数法の提案(直線状はり構造物の自由振動解析)" 日本機械学会機械力学・計測制御講演論文集. A. 15-18 (1995)
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[Publications] 近藤孝広: "部分構造合成法を援用した拡張伝達影響係数法の提案(直線状はり構造物の強制振動解析)" 日本機械学会機械力学・計測制御講演論文集. A. 19-22 (1995)
