医師同僚評価による医療評価(Medical Audit)導入方法の検討

1997 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 07672444
• Research Institution: Tokai Univeristy
• Principal Investigator: 渡邉 一平 東海大学, 医学部, 助手 (50147162)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 鈴木 荘太郎 東邦大学, 医学部, 教授 (30102841)
• Keywords: Peer Review / 医療評価 / 特定機能病院 / POMR

Research Abstract

大学勤務医を対象に卒後年数5年毎に医療評価に関する調査を実施した。結果は以下のようであった。医療評価については「知らない」との回答が46.4%と最も多く、次に「聞いたことがある」との回答が33.5%、「知っている」は18.1%と少数であった。医療評価についての自由欄で、69名が「関心」もしくは「評価を受けたい」を選択した。その内容として「自己評価を受けたい」が16.8%、「病院の評価がどれくらいのレベルかを知るには必要」は31.0%、「医療評価についての詳しい内容を知りたい」が20.8%を占めていた。以上のように医療評価についての認識度は低が、客観的に自己評価、病院評価を受けたいという意欲があることが示された。日本医療評価機構については、77.5%が「知らない」、「知っている」は僅か2.1%であった。これは、日本医療評価機構の設立から97年3月までは一般の医療法人を対象とした予備調査期間であったため大学病院では認識されていなかったのではないかと考える。Peer Review(同僚評価)は72.3%が「知らない」と答え、「知ってる」は2.8%でのみであった。特定機能病院は94.4%と殆どが知っていた。しかし、特定機能病院の診療録の開示義務については「知らない」が30.6%と増加していた。「知っている」は29.2%であった。これは当院が特定機能病院であることしか認識しておらず、その要項までは理解していないことが明らかになった。診療報酬明細書の患者に対する開示について「知らない」は24.8%、「知っている」は37.2%の認識を示した。このことは最近議論されている項目でもあり、関心度は高く認識を深める傾向がある。守秘義務については、94.9%と殆どが認識していたが卒後1年から5年までの医師23名のうち3名が認識していなかった。診療録の記載方法であるPOMRについては「知っている」が58.7%、「知らない」は18.9%であった。約6割の医師が「知っている」と答えたが、実際の記載方法は医師により異なっており、ある基準に添った記載方法が望まれる。診療情報管理士については65.2%が「知らない」、「聞いたことがある」は18.1%、「知っている」は16.7%であった。