1995 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
07680023
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Research Category |
Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
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Research Institution | Okayama University |
Principal Investigator |
富士田 亮子 岡山大学, 教育学部, 助教授 (00069163)
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Keywords | 生活財の管理 / 外部化 / レンタル商品 |
Research Abstract |
生活財の保有の増加や限られた住空間に伴い、レンタル商品を利用する家庭がみられるようになっている。生活財保有や使用にあたっての生活財の管理を考えていく上で、住戸外の施設、設備がこれをどの様に補完していくことが必要であるのかを、レンタル商品利用の点から明らかにした。大都市(東京・大阪)圏と地方都市(広島)における業者への聞き取り調査を行い、レンタル商品の利用はベビ-用品や旅行用品等の使用期間が短く、限定された品目で多く、同一品目の再来性は少ない、また、管理にあたっては衛生性や安全性を重視していることが明らかとなった。一方、関東・関西・広島圏の戸建て、集合住宅居住の主婦またはそれに代わる方を対象としたアンケート調査を行い、次のような利用意識と利用実態を明らかにした。(1)8割以上が知っている品目は貸衣裳、貸ベビ-用品、貸音響機器や貸ベッドあり、利用経験は貸衣裳で4割である。利用品目は、地域、住宅タイプや年齢による特性がみられる。(2)レンタル商品の利用時は冠婚葬祭の儀式の時、レジャーや旅行の時をあげ、海外旅行や単身赴任・下宿時の利用が2割みられることから、非日常的な住戸外の活動や儀式に伴い用いられている。(3)利用に対する評価は手入れの不要さ、置き場所のなさ、日常での必要性のなさ、経済性や使用期間が限定されていることに対して高く、店舗の近接性、利便性、条件の適切性については低い傾向である。(5)利用するは3割強、利用に抵抗がないは7割強であり、利用に対して抵抗感は少なくなっている。しかし、抵抗がある場合の理由は他人が使ったものに対する拒否感や衛生性に対する疑問である。 このような業者と主婦に対する調査から、レンタル商品の特性や利用に対する実態と課題を明らかにすることができた。次年度は生活財保管施設利用の場合から、収納空間の外部化の現状と課題を明らかにする。
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