1998 Fiscal Year Annual Research Report
新総観気象学:傾圧波・中間規模波・重力波の力学的研究
Project/Area Number |
08404026
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
廣田 勇 京都大学, 大学院・理学研究科, 教授 (70025485)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 薫 京都大学, 大学院・理学研究科, 助手 (90251496)
余田 成男 京都大学, 大学院・理学研究科, 助教授 (30167027)
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Keywords | 重力波 / 中間規模波動 / 傾圧性擾乱 / プラネタリー波 / 帯状流変動 / 中緯度ジェット / 全球プリミティブモデル |
Research Abstract |
・1995年から細かいサンプル間隔で保存されるようになった気象庁高層気象データ3年分を用いて、短い鉛直波長重力波成分の解析を行なったところ、亜熱帯ジェットの強い冬期、広い緯度帯で停滞性の重力波が存在することが明らかになった。速報を日本気象学会にて発表、来年度詳しい力学特性を解析予定である。・中間規模波動の起源を特定するための解析方法を吟味した。波動の力学特性を記述するのに適当な量として、波動の強さをwave activity density、定常な場合の保存量として、wave activity fluxを用いることにし、現在ECMWF4年分により解析中である。 ・Sato et-al(1999)により現実的な重力波が再現されていることを確認された高分解能気候モデルデータを用いて、重力波、中間規模波、傾圧波、中緯度ジェットの関係を動画等の手法により解析中である。 プラネタリー波、帯状流変動の解析: ・NCEP再解析データ17年分のEOF解析により、南半球上部対流圏における準定常プラネタリー波と単一ジェットおよび二重ジェット構造との対応関係を明らかにした。 3次元全球プリミティブモデルを用いた数値実験: ・東西に一様な外部条件のモデルで平均帯状流と傾圧性擾乱の相互作用により得られる季節内変動を、等渦位面と等温位面に沿って平均操作をする修正ラグランジュ平均の方法により詳細に解析し、それが一種の緩和振動であることをより直截的に示した。 ・サイン型の仮想的な地形強制を含むモデルで、平均帯状流、強制プラネタリー波、傾圧性擾乱の相互作用により得られる準平衡状態を求めた。地形の振幅をパラメータとして実験を繰り返すことにより、対流圏-成層圏の力学的結合の結果として、流れのレジームが段階的に遷移することを明らかにした。
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[Publications] H.Aoki and I.Hirota: "Quaoi-stationary planetary waves in the Southern Hemisphere troposphere." J.Met.Soc.Japan. 76・4. 581-596 (1998)
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[Publications] K.Sato,T.Kumakura and M.Takahashi: "Gravity waves appearing in a high-resolution GCM simulation." J.Atmos.Sci.(印刷中). (1999)
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[Publications] T.Satomura and K.Sato: "Secondary generation of gravity waves associated the breaking of mountain wares." J.Atmos.Sci.(印刷中). (1999)
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[Publications] M.Yamamori and K.Sato: "A quaoi-geostrophic analysis on medium-scale waves near the midlatitude tropopause and their relation to the background state." J.Met.Soc.Japan. 76・6. 879-888 (1998)
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[Publications] S.Yamane and S.Yoden: "Low-frequency variations and optimal excitation in a simple barotopic model with zonal asymmetry." J.Met.Soc.Japan. 76・4. 561-580 (1998)
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[Publications] 山根省三・余田成男: "簡略化した大気循環モデルにおける長期変動と予測可能性の変動" 京都大学防災研究所年報. 41・B-1. 383-397 (1998)