1998 Fiscal Year Final Research Report Summary
Project/Area Number |
08455483
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Research Field |
資源開発工学
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
藤田 和男 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (40272398)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 俶史 東京大学, 大学院・工学系研究科, 助手 (50010989)
藤永 好宣 東京大学, 大学院・工学系研究科, 助手 (40010988)
六川 修一 東京大学, 大学院・工学系研究科, 助教授 (50183710)
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Project Period (FY) |
1996 – 1998
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Keywords | 石油 / 天然ガス / 資源評価 / 埋蔵量 / 生産量 / 生産能力 / 資源データベース / Field Growth |
Research Abstract |
本研究の初年度には石油鉱業連盟の資源評価WGの座長として指揮をとり、最新の公刊石油統計(7種類)や各種業界誌記事を検索して世界の原油可採埋蔵量5,000万バレル(ガス田の場合は3,000億立法フィート)以上の油・ガス田の諸元(国名、堆積盆、発見年、地層深度、埋蔵量、井戸数、原油比重、ドライブタイプ等)の原型データベースを構築した。 このデータベースを利用して中東産油国の原油供給能力の予測を行い、その成果を石油学会仙台大会において発表した。基礎的研究の成果としては、油田の生産能力減退曲線分析からDepletion Type Modelを試作して、北海油田群や中東巨大油田群のマクロ的な原油生産能力と究極可採量の予測を行った。 一方、世界の産油国で使われている石油埋蔵量の評価手法と埋蔵量の定義を明らかにするため、「中国の石油埋蔵量について ―石油・天然ガスの国際的に適格な埋蔵量規模を知るための一方策―」と題する論文を石油公団の機関誌に発表した。また、石油鉱業連盟の石油開発基礎講座の講師として、毎年最新のデータに基づくテキスト「石油・天然ガスの資源量の評価」を作成してエネルギー業界の初心者の啓蒙に尽くした。 本研究から得た一連の知見はわが国エネルギー業界の専門家と共に各種研究会や委員会において遺憾なく発揮され(1)「石油・天然ガス等の資源に関するスタディ(1997年6月)」、(2)「中南米における石油・天然ガスの開発動向(1998年3月)、(3)「イラン・イラクの石油・ガス開発動向(1999年3月)、(4)「資源環境制約とわが国石油産業活性化の展望に関する調査報告書(1999年3月)」等の著作や数多くの講演の中で実を結んだ。
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Research Products
(8 results)
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[Publications] 寺島英字、神原達、藤田和男: "中国の石油埋蔵量について ― 石油、天然ガスの国際的に適格な埋蔵量を知るための一万策 ―"石油公団機関誌「石油の開発と備蓄」. 31巻2号. 22-39 (1998)
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[Publications] 川口新、藤田和男: "北海油田の原油供給予測に関する資源枯渇型モデルによる一考察"石油技術協会個人講演要旨集. 予稿集. 179-179 (1998)
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[Publications] 水野嘉仁、藤田和男: "中東諸国の在来型石油の供給能力に関する一試算"石油学会創立40周年記念仙台大会個人講演集. 予稿集. 333-334 (1998)
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[Publications] 藤田和男: "石油、天然ガス資源量の評価"石油鉱業連盟第25回石油開発基礎講座. テキスト. 1-33 (1998)
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[Publications] 藤田和男: "シリーズ "超石油資源論講座" (その4〜7)"石油鉱業連盟機関誌「石油開発時報」. No.116-120. 4連載-計35 (1998)
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[Publications] 藤田和男: "在来型化石燃料の将来と日本の対応"コンポン研究所特別講演会. テキスト. 1-18 (1998)
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[Publications] 藤田和男(委員長): "資源・環境制約と我が国石油産業活性化の展望に関する調査報告書"(財)石油産業活性化センター. 342 (1999)
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[Publications] 藤田和男(共著): "イラン・イラクの石油・ガス開発動向とわが国を含む関係各国に対する影響"(財)国際金融情報センターの平成10年度石油研究会. 180 (1999)