| Research Abstract |
木材利用を維持しさらに推進していくためには,生涯教育体系において,木材利用に向けての適切かつ効果的な環境教育を施すことが必要であり,これにより木材に関する環境問題への正しい理解が図れるものと思われる。
本年度の研究は,このことを支援するために,木材利用に向けた環境教育に関するデータベースの構築を行うことを目標としたが,ここでは全国の木材関連組織,すなわち大学や研究所等の研究機関,国は県の行政機関,各種団体や企業を対象にして,木材利用と環境教育に関する研究・教育情報,行政情報,産業・経済・文化情報等を収集しデータベースを作成することとした。
データベース構築の基礎情報を収集するために,全国の木材研究に関わる69の大学,53の教員養成系大学・学部,93の国や県の研究機関,52の国や県の行政機関,34の各種団体,そして163の任意に抽出した企業の計463組織を対象としてアンケート調査を行った。
調査の内容は,(1)環境および環境教育に関する研究成果,(2)環境および環境教育に関する製品の開発,教材の開発等についての調査,(3)環境および環境教育に関する取り組み,催し(イベント)の調査,の3種である。
アンケート調査の回収率は,木材研究に関わる大学が26%,教員養成系大学・学部が21%,国や県の研究機関が39%,国や県の行政機関が54%,各種団体が44%,企業が20%であった。また,得られた情報は,上記の(1)に関するものが142件,(2)に関するものが27件,(3)に関するものが90件であった。なお,これらの具体的な内容は,データベースソフトウェア上に分類・整理して保存されているため,このソフトウェアの検索機能を用いて,例えば研究題目・掲載誌,製品名称・開発者,催しの地域・主催者等を容易に検索できる。
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