流域管理の視点から捉えた土地利用の適正化に関する研究

1997 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 08660042
• Research Institution: Osaka Prefecture University
• Principal Investigator: 安部 大就 大阪府立大学, 農学部, 教授 (10081530)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山本 聡 大阪府立大学, 農学部, 助手 (10231672) ; 下村 泰彦 大阪府立大学, 農学部, 助教授 (50179016) ; 増田 昇 大阪府立大学, 農学部, 教授 (00181652)
• Keywords: GIS(地理情報システム) / 流域管理 / 土地利用 / オーバーレイ / 細密数値情報 / 環境容量 / 大阪府南部地域 / ベクタデータ

Research Abstract

本研究では、GIS(地理情報システム)を研究ツールとして、流域管理の視点から都市近郊エリアにおける土地利用の適正化を図るための計画技術の開発を試みた。
研究方法としては、関西国際空港の建設に伴い都市基盤施設の整備が進む中で土地利用変化や人口動態が著しい大阪府南部地域をスタディエリアとして、1973年と1990年の大阪府作成の土地利用現況図と人口のデータ、国土地理院発行の標高データを用いて解析し、土地利用変化に影響を及ぼす地形条件や交通条件などの要因をまず明らかにした。次いで、本地域の2級河川流域にほぼ対応した市町域を解析単位として、その土地利用形態や人口分布形態などの地域環境データを用いて地域環境容量を試算し、土地利用変化が地域環境容量に与える影響の定量化を試みるとともに地域環境容量の変化を予測し、土地利用の適正化を図るための課題を探求した。
土地利用変化に影響を及ぼす要因を探った結果、地形条件では本地域での標高50mは都市的土地利用から農村的土地利用に変化する境界領域であり、標高100mは農村的土地利用から山林的土地利用に転換する境界領域であることや交通条件では鉄道駅の土地利用変化への影響範囲は住居系用途に対しては約800m、商業系では約300m、工業系では約700m、幹線道路の影響範囲は住居系用途に対しては約500m、商業系では約100m、工業系では明確な影響範囲がないことを明らかにした。
次いで、地域環境容量としては、CO_2固定容量、水資源容量を取り上げ、既往の研究成果を応用したモデル式により試算した。その結果、各容量の変化は都市的土地利用の拡大に伴う人口の増大と森林資源の減少に大きく依存することを明らかにし、土地利用の適正化を図るための課題を明らかにした。

Research Products

• [Publications] 車文韜,安部大就,増田昇,下村泰彦,山本聡: "GISを用いた大阪府南部地域におけるJR阪和線鉄道駅の土地利用への影響に関する研究" 日本都市計画学会学術研究論文集. No.31. 19-24 (1996)
• [Publications] 車文韜: "GISを用いた大阪府南部地域の土地利用変化に関する研究" 大阪府立大学大学院博士論文. 1-145 (1997)