阪神・淡路大震災後の阪神間の大気環境変化に及ぼす免疫学調査に関する研究

1996 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 08680553
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Research Institution: Kobe University
• Principal Investigator: 後藤 隆雄 神戸大学, 工学部, 教務職員(教育職) (90112078)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 中田 実 財団法人, 淀川勤労者厚生協会・付属社会医学研究所・医師, 所長
• Keywords: 阪神・淡路大震災 / 健康アンケート調査 / NO_2カプセル調査 / 震災後に健康を害した比率 / 居住地NO_2濃度 / 呼吸器症状の有訴率

Research Abstract

阪神・淡路大震災によって引き起こされた阪神地域における大気環境の悪化は、数年前から継続して測定していたカプセルによる二酸化窒素(NO_2)汚染調査によって、その実態を明らかにすることが出来た。震災直後1ヶ月の大気汚染実態は明らかにすることは出来なかったが、震災2ケ月以降NO_2カプセル調査を開始した。
震災後6ケ月目に実施した2600箇所に及ぶNO_2カプセル調査と、同時に調査した1500人の健康アンケート調査結果では次のような結果であった。(大気環境学会誌、21巻、6合、pp.303-315)
(1)震災後に健康を害したと訴えた人々の比率(有訴率)は25%にも及んだ。
(2)この有訴率は、カプセル測定者の居住地NO_2濃度が高いほど高く、危険率5%で相関性が有意であった。
(3)この健康を害した人々の症状の2/3は呼吸器症状であり、(2)と同様にこの割合も居住地のNO_2濃度と相関性が高いことが分かった。
上記と同様の調査は昨年(1996年)6月にも実施した。調査地域に非震災地域を加えるなど若干の差異があったが、調査結果は以下のように前年と同様の傾向を示した。
(1)震災後に健康を害した比率、有訴率は、前年の25%から20%にしか減少しなかった。またその症状のほとんどは、震災以後に発病したものであった。
(2)前年の(2)と同様に、有訴率は居住地NO_2濃度が高いほど高く、危険率5%で相関性が有意で会った。
(3)震災地域と非震災地域とで比較すると、アレルギー症状での有訴率は大きく変わらないのに他の有訴率は震災地域で大きかった。つまり呼吸器症状の有訴率は、上記(2)と同様に居住地NO_2濃度が高いほど高くなった。

Research Products

• [Publications] 後藤隆雄、西川栄一、中田 実、久志本俊彦: "阪神大震災半年後の二酸化窒素汚染の調査結果と健康アンケートの調査結果との関係" 大気環境学会誌. 21巻、16号. 303-315 (1996)
• [Publications] 後藤 隆雄: "阪神・淡路大震災後の地震大火での環境影響への調査検討" 自然災害科学. 15巻、3号. 195-204 (1996)
• [Publications] 後藤 隆雄: "阪神大震災における環境インパクトの評価への検討" 公害環境測定研究会. (年報). 83-90 (1996)