1997 Fiscal Year Annual Research Report
アジア太平洋地域における地球環境問題の複合対策に関する予備的検討
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08680601
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
松岡 譲 名古屋大学, 大学院・工学研究科, 教授 (90109033)
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| Keywords | 地球環境問題 / 地球温暖化 / 浮遊粒子状物質 / アジア・太平洋地域 |
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| Research Abstract |
本年は、(1)浮遊粒子状物質の濃度算定モデルと(2)健康影響モデルの開発を行った。浮遊粒子状物質濃度算定モデルでは、まず将来のエネルギー消費見通しを入力として大気汚染物質の排出量を算定し、さらに排出量と大気中濃度の関係に回帰モデルを設定することにより、汚染物質の大気中濃度を1度メッシュのグリッド毎に計算した。次いで、健康影響を見積もるために5分メッシュの人工分布と組み合わせ、1990年を基準とし2020年、2050年での死亡相対リスク、死亡者数の算定を行った。
これらの計算により以下の結果を得た。
エネルギー消費推計が中位の場合、2020年の世界の乳児死亡者数は1990年に比べ140万人増加する。また、低位では、110万人、高位では157万人の増加であった。2050年時点では、これらの値はそれぞれ140万人、94万人、185万人となった。またアジア地域では、将来のエネルギー消費経路により、死亡者増加数に倍以上の差ができた。
このように、将来のエネルギー消費状況は人間健康にとって大きな影響を与える可能性が高い。
二酸化炭素、煤塵、二酸化硫黄などいずれの排出物も地球環境に大きい影響を与え、これらはいずれもエネルギー消費起源のものが大半であることから、それらを複合して対策する必要性、効果は大変大きいものである。
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