日本・東アジア地域と北米地域の経済成長パターン及び経済統合に関する理論実証研究

1998 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 09430011
• Research Institution: Doshisha University
• Principal Investigator: 篠原 総一 同志社大学, 経済学部, 教授 (30121594)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 浅子 和美 一橋大学, 経済研究所, 教授 (60134194) ; 高阪 章 大阪大学, 大学院・国際公共政策研究科, 教授 (00205329) ; 阿部 茂行 神戸大学, 経済経営研究所, 教授 (60140076) ; 藤原 秀夫 同志社大学, 商学部, 教授 (10104613) ; 西村 理 同志社大学, 経済学部, 教授 (30104607)
• Keywords: 経済成長 / 経済統合 / アジア・太平洋経済 / 金融自由化 / 通貨危機 / 貿易構造 / 対外直接投資

Research Abstract

1. 研究代表者と研究分担者の一部が、The Graduate School and University Center of The City University of New York主催の国際会議“ASIA,LATIN AMERICA AND THE GLOBAL ECONOMY"(1998年10月19日)に参加し、本研究の研究成果の一部を報告した。参加者と報告論題は以下の通りである。
篠原総一:Monetary Reform and Demand Management Policy in Japan
阿部茂行:Recent Development of the International Trade between China and Japan
高坂 章:Macro-Management under the Increasing Capital Market Integration in the Asia Pacific Region: Beyond the Tom Yam Effect
浅子和美:Fiscal Policy in the Post Bubble Era
2. 研究代表者は、別途、以下の国際会議に参加し、本研究における研究成果の中間報告を行った。
(1) 中国社会科学院主催「亜太地区政治経済情勢與中日関係」国際討論会(天津市)1998年5月29～31日、発表論題「日本の貿易構造と生産ネットワーク:90年代の特徴」
(2) 中国社会科学院主催、“Twenty Years of Reform and Opening Up:Review and Prospects、"(深セン市)1998年10月28～30日、発表論題‘Japanese Trade and Foreign Direct Investment and its Impact on the International Trade beween Japan and China'
(3) CSIS-KKC Forum,“Revitalization of the Japanese Economy and its Implications for the U.S.-Japan Relations,"(Washington D.C.)1999年3月16日,発表論題‘GDP Gap and the Efficacy of the Demand Management Policy in Japan.'
3. 別紙に記載したように、主要な研究分担者は引き続き研究課題についての研究を重ね、その成果を公表する以外に、各種研究会、セミナーなどで研究成果を発表している。

Research Products

• [Publications] 篠原 総一: "新経済論的是非考証" 世界経済與政治(中国社会科学院). 第220号. 61-65 (1998)
• [Publications] 篠原 総一: "物価の過剰変動と在庫" 経済学論纂(中央大学). 第39巻3・4号. 297-309 (1999)
• [Publications] 西村 理: "企業文化とグローバリゼイション" 労働経済情報. Vol.13. 5-9 (1998)
• [Publications] 藤原 秀夫: "ドルの国際的役割の崩壊の可能性について" 同志社商学. 第50巻1・2号. 1-15 (1998)
• [Publications] 藤原 秀夫: "南北間の相互作用と金融政策の限界" 同志社商学. 第50巻3・4号. 251-273 (1999)
• [Publications] 植田宏文: "イングランド銀行" 三木谷良一編『中央銀行の独立性』(東洋経済新報社)所収. 194-211 (1998)
• [Publications] 阿部 茂行: "日本の海外直接投資・貿易と環境についての一考察" 国民経済雑誌. 第178巻第4号. 1-11 (1998)
• [Publications] Shigeyuki Abe: "The Japanese Economy in U.S.Eyes : From Model to Lesson" Education about Asia. Vol.3,No.2. 22-27 (1998)
• [Publications] 浅子 和美: "株価下落の実体経済への影響" ESP. 18-21 (1999)
• [Publications] 浅子和美・今村有理子: "バブルと消費" 経済学輪纂(中央大学). 第39巻第3・4号. 1-13 (1999)
• [Publications] 地主敏樹: "破綻銀行処理策の各国比較" 石垣健一他編『日本の金融システムの再構築』(神戸大学経済経営研究所)所収. 39-51 (1998)
• [Publications] 植田 宏文: "イングランド銀行法改正に関する一考察" 同志社商学. 第50巻3・4号. 363-389 (1999)
• [Publications] 高木 保興: "中国高度成長の行方" 同志社大学人文科学研究所編『世界経済の構造的変化とマクロ経済政策』(嵯峨野書院). 111-130 (1998)
• [Publications] 高木 保興: "マクロ的視点からみた援助事業の再評価" 今岡日出紀編『援助の評価と効果的実施』(アジア経済研究所)所収. 37-72 (1998)
• [Publications] 高阪 章: "アジア通貨安定化のためになすべきこと" 世界. 第649号. 281-290 (1998)
• [Publications] 高阪 章: "外国資本フローと東アジアのマクロ経済運営" 大蔵省財政金融研究所編『ASEAN4の金融と財政の歩み』(大蔵省印刷局)所収. 21-49 (1998)
• [Publications] 高阪 章: "アジア通貨危機とIMF処方箋" ESP. 22-25 (1998)
• [Publications] 篠原総一,野間敏克,入谷純: "初歩から学ぶ経済学入門" 有斐閣, 386 (1999)