日本的経営の動揺下における社会帰属意識の変容に関する実証研究

1997 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 09630115
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Research Institution: Kyoto University
• Principal Investigator: 田尾 雅夫 京都大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (40094403)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 高木 浩人 光華女子大学, 文学部, 講師 (20268105)
• Keywords: 会社帰属意識 / 会社人間

Research Abstract

会社帰属意識に関して、京都、東京、名古屋、福岡などの企業、とくに、今回は中規模の企業について、現役のサラリーマンについてヒアリングを実施して(総数12人)、その心性について知見を得た。そのすべては、メモ的に概要がまとめられた。それをもとに調査票(アンケート用紙)を作成し、その一次計画として、京都市内の企業についてアンケート調査を実施した(3社)。高次の分析はまだ着手していないが、単純集計やクロス分析などでは、これまでの結果(すでに刊行済みの「会社人間の研究」田尾編、京都大学学術出版会に一部を掲載、大企業サラリーマンが多い)と大筋で一致するようである。要するに、会社に対する帰属意識は、いくつかの下位次元に分割でき、それの程度は、企業の経営方針や組織風土と関係が密で、しかも、個人的な差違も大きく、帰属意識が高いことが、即、会社への生産性の貢献に連結しないことが明らかにされた。さまざまの行動様式の類型化も可能のようである。なお、詳細な分析は今後に残された課題であり、また、二次三次のアンケート調査を実施して、データを多くして、その構造、つまり、心性と、それが組織に与える影響、あるいは、組織によってどのように変容するかについての分析を深めたい。規模や経営形態などで帰属意識に相違があるかの分析は重要である。とくに、目下、日本的な経営方式が限界にあるとされれば、経営形態による比較分析は欠かせられないことである。
なお文献研究は、前述の著書が、欧文献が中心であったのに対して、邦文献に重点を移し、さらに、中高齢者(いわゆるシニア・サラリーマン)の意識を中心に文献を収集した。