吸放湿材を利用した住宅の結露防止,結露被害防止に関する研究

1997 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 09650659
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Research Institution: Kinki University
• Principal Investigator: 池田 哲朗 近畿大学, 理工学部, 教授 (50026150)
• Keywords: 住宅 / 結露性状 / 結露防止 / 結露被害防止 / 吸放湿材 / 熱水分同時移動 / 外界気象

Research Abstract

今年度に行った研究により得られた新たな知見を以下に列挙する。
1 住宅における各室の温湿度の予測、断熱材、吸放湿材貼付時の温湿度予測ならびに材料内温度、水蒸気、含湿率予測の計算システムを確立した。
2 扉開放によって各室の温湿度は大きく変化し、その結果結露の発生も大きく変わる。特に開放によって繋がった室で暖房室から一番遠く離れた室が最も結露にとって危険となる。
3 間欠暖房の場合暖房開始時において結露にとって危険となり、その結果結露防止に必要な断熱・防湿による貼付厚は終日暖房よりも大きくなる。
4 防湿層を取り、断熱材を吸放湿材として利用すれば、扉が開放された室の室内の相対湿度変動は吸放湿効果の結果大きく緩和される。
5 吸放湿材の吸放湿性と保水性を利用することによる結露被害防止の観点に立てば、結露防止のための断熱・防湿貼付厚より吸放湿材の貼付厚は小さくできる。
6 実際の結露期間(1月〜3月の90日)中の外界気象変動を考慮した場合、吸放湿材内の含湿率は常に増減があり、中間期の含湿率が一番高くなるが90日後には減少する。
7 含湿率は暖房室より非暖房室の方が高く、非暖房室でも扉開閉、方位によって差が生じ、結露被害防止のための吸放湿材貼付厚を変えるという非常に経済的な検討ができる。
8 結露被害防止対策を検討するための外気条件として、平均温湿度を用いることで合理的な検討ができる。