1999 Fiscal Year Annual Research Report
肺がん個別検診が対象地域の肺がん患者の予後に与える効果に関する検討
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09670634
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| Research Institution | Osaka Medical College |
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Principal Investigator |
福田 泰樹 大阪医科大学, 医学部, 助手 (10228918)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 功 大阪医科大学, 医学部, 専攻医
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| Keywords | 肺がん検診 / 個別検診 / 波及効果 / 教育効果 / 肺癌死亡数 |
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| Research Abstract |
肺がん検診事業はその精度とカバー率が地域における効果を規定する(胸部CT検診、5(3):185-190、1998)が、肺がん個別検診(以下検診)には、波及効果として参加医の一般診療における肺癌診療レベルの引き上げ、つまり教育的効果がある。この波及効果を証明することが本研究の目的である。
自験例を分析した結果、高槻市・島本町在住の肺癌患者の予後は、検診のシステムが整った1991年以後、検診外発見例)に限っても有意に良好であった(肺癌 39(1):17-25、1999)。
今年度、我々は1990年以前の6年間(前期)、1991年以後の6年間(後期)の高槻市、島本町(観察地域)における肺癌死亡数を同時期の周辺3市(茨木市、摂津市、枚方市)のそれを対照として比較した。その結果、前期では観察地域で476例、対照地域では872例の肺癌死亡が見られ、それぞれの10万人あたりの死亡率は37.0人と全く等しかった(p=0.9787)。後期では、それぞれ634例と1283例で、死亡率は45.8人と51.2人で、対照地域に比較して観察地域では有意に肺癌死亡数が少なかった(p=0.0233、死亡率にして約10%)。死亡率が全く同じであった隣接地域で、肺癌罹患数がわずか数年間に有意に変化する可能性は極めて低いことから、この結果は観察地域における肺癌患者の致命率が有意に低いことを示していると考えられる。
同時に行った検診の直接効果の検討では、発見肺癌患者数は開始以来27例で、切除率は40%強に過きず、全体の死亡数に影響を与えるほどではなかった(肺癌、39(5):726)。
以上から、観察地域における肺癌死亡数は個別検診の波及効果によってもたらされた可能性が極めて高く、個別検診の教育的効果が地域の肺癌死亡に有意なインパクトを持ちうることが示された。
本年度は、この成果をWorld Congress on Lung Health(Florence)で発表するとともに、論文として報告する予定である。
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Research Products
(2 results)
