1997 Fiscal Year Annual Research Report
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09750618
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
飯田 克弘 大阪大学, 工学部, 助手 (70222809)
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| Keywords | 公共交通 / ターミナル / 鉄道駅 / 乗り換え抵抗 / 高齢者 |
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| Research Abstract |
(1)調査対象駅の選定・調査対象駅での乗り換え行動の把握
本研究では、大阪の主要な駅の一つである阪急電鉄梅田駅(以下、阪急梅田と略記)を調査対象として選定した。すでに予備調査として、1995年12月に阪急梅田駅改札口付近にて調査票を配布(1950票)し、426票の有効回答を得ているが、データ数が十分でないため追加調査を実施した。調査は、阪急梅田から先に挙げた五つの駅へ乗り換えるときのルートを問うものであり、予備調査結果から抽出したルートを地図上に示し、その中から選択してもらう形式とした。また、同時にルート選択の理由についても設問した。
(2)移動手段別の負担感の比較-等価時間係数の適用-
本研究では、等価時間係数の概念を用いて、移動手段(状態)別の移動時の負担感を指標化した。今回は、(1)水平歩行、(2)階段上り、(3)階段下り、(4)エスカレータ上り、(5)エスカレータ下り、(6)エレベータ、(7)動く歩道、(8)待ちからなる移動(手段)状態を対象とした。この結果、ルートを選択するにあたって、選択の傾向は同様であるのに対して、属性別に見たときにその負担の感じ方に大きな差があることを把握した。
(3)乗り換え行動全体の負担(一般化時間)の算出
(2)の結果を用いて、乗り換え行動全体の負担(一般化時間)を算出した。一般化時間は、
(一般化時間)=Σ[(通行リ-ト中の各移動手段の等価時間係数)×(各移動手段の所要時間)]
で定式化される。この結果、ルートの移動負担総量を示すとともに、整備に当たっては、ルートの特性を明確にし、設置効果が最大になるような事前の検討が重要になることを明らかにした。
さらに、一般化時間を所要時間で除すことで、移動抵抗を算出し、ルートの整備状況を比較すると同時に、講ずるべき対策の方針検討が可能であることを明らかにした。
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