1998 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
10126249
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
彌田 智一 東京都立大学, 工学研究科, 教授 (90168534)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松下 未知雄 東京都立大学, 工学研究科, 助手 (80295477)
鈴木 剛彦 東京都立大学, 工学研究科, 助教授 (50087300)
河合 定 東京都立大学, 工学研究科, 助教授 (00087298)
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Keywords | インタラクティブ機能 / 共役組織化 / スピンデバイス / 基底3重項 / ビオローゲンダイマー / π共役系 / 光電気化学的置元 / 磁気的相互作用 |
Research Abstract |
本研究目的は、機能単位を適当な相互作用のもと組織化させることにより、個々の機能単位の単なる足し合わせでは得られない組織体機能(ここではインタラクティブ機能)を実現することにある。特にここでは機能単位を共役系で連結する共役組織化を採用した。これは、数多くのナノメーターレベルの特異な構造体を創製してきた超分子化学を合目的に展開するアプローチと考えられる。 ビオローゲンは適度な還元電位を持つアクセプターであり、光・電気化学的な還元によりイオンラジカルを生成し、エレクトロクロミズム・フォトクロミズムを示す。このような電子的に特徴ある機能単位をπ共役系によって連結し、組織化した場合、多段階の酸化還元挙動、電子スピンの整列による多重項種の生成、その光電気化学的な制御など、興味深い物性の発現が期待される。本研究では、モデル系として2個のビオローゲンをπ共役系で連結した以下のようなダイマー分子について、光・電気化学的性質と、多段階還元過程において生成するイオンラジカルの磁気的性質を検討した。 以上の結果から、ビオローゲンダイマー〓においては、光・電気化学的に生成したラジカル間の磁気的相互作用を、カプラーであるπ共役系の置換位置によって制御できることが明らかになった。また、ユニット間のπ共役系のねじれが小さく、相互作用が大きいため、より大きな共役組織体を合成した場合でも、十分に相互作用の伝達が期待できる。
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Research Products
(7 results)
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[Publications] M.M.Matsushita: "Photo electrochemical Spin Manipulation of N-Arylviclogen Conjigated Molecula" Mol.Cryst.Lig.Cryst.in press.
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[Publications] T.Kawai: "Metathesis of Halogen-containing olefin over ResO_7/Al_2O_3 catalyst promoted with Alkylmetil is a Cocatalyst" J.Mol.Cat.A.Chem.133. 51-59 (1998)
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[Publications] J.Abe: "Atew Class of Carborane compounds for Second-Order Nonliner Cptics" Inorg.Chem.37・1. 172-173 (1998)
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[Publications] K.Nagai: "Hard Molecule-based Magnet of Mangneie Porphrin-Tetracyanoethylene Change Transfer Salt" Thin Solid Film. 331. 165-169 (1998)
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[Publications] T.Kawasaki: "Hydrofien-Dehydration-induced Reversible Ordering-Disordering Transition of the Molecular Arrangement on the Surface of KCP(Br) single crystals" J.Phys.Chem.B. 102. 1989-1993 (1998)
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[Publications] K.Ishibashi: "Normaly Aligned π-Conjngated Langinuri Dlodgett Films of Ogo-acene Amphiphiles" Thin Solid Films. 325. 218-222 (1998)
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[Publications] 彌田智一: "表面処理対策Q&A" 産業技術サービスセンター, 240 (1998)