1998 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
10630029
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Research Institution | Hokkaido University |
Principal Investigator |
木村 保茂 北海道大学, 教育学部, 教授 (40003959)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
椎名 恒 北海道大学, 教育学部, 助教授 (50281762)
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Keywords | 人材育成 / 事業内認定短大 / テクニシヤン / OJT / Off・JT / キャリア形成 / 社立学校 |
Research Abstract |
1、 本年度は、研究実施計画にしたがって鉄鋼、電機、建設等の調査と資料収集を行った。 2、 従来、企業の人材育成方法の中心であった社立学校は、今でも鉄鋼業・電機産業の一部において位置づいている。1つは中卒者を対象とする3年間の事業内認定校、2つは高卒者を対象とする2年制の事業内認定短大校である。テクニシャンの養成を目的とする後者が今日の主流であるが、企業により異なるテクニシャンの中身の分析が緊要である。 3、 日本的人材育成の特徴はOJTを基調とするものであった。しかし、ME(マイクロ・エレクトロニクス)段階の特徴として、Off・JTの比重が高まっている。かって、Off・JTはOJTや経験で得てきた技能・知識を後追い的に理論化するものであり、そういう点でOJTの補足手段といわれてきた。その考え方は現在でも有力であるが、実際にはOff・JTの比重は高まり、それとともにOJTとの関係も変わってきた。 4、 Off・JTは垂直的なキャリア形成をする職制はもとより、水平的なキャリア形成をする一般技能職においても重要になっている。一般技能職における経験的要素の習得(OJT)には、今やOff・ JTがその前提条件として不可欠である。それは新しい仕事に就く際のOff・JTだけでなく、その後のOff・JTにも当てはまる。これらのOff・JTはそれが単にそれまでの仕事の経験を理論化する場合でも、その後の問題解決能力を一段と高めるし、それ以上に上位の仕事に就く際の知的熟練のレベルアップに不可欠である。 5、 企業外部の教育諸機関の利用もこうしたことを背景に活発化した。そこで行われる教育訓練=Off・JTは企業内教育への包摂・従属という側面を有しながらも、両者の連携・連続性が生じつつあり、そういう意味では従属性と連続性のはざまにある。
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