障害児の自立の促進と家族のストレスマネージメントの相互効果に関する基礎的研究

1999 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 10771381
• Research Institution: Hamamatsu University School of Medicine
• Principal Investigator: 奈良間 美保 浜松医科大学, 医学部, 助教授 (40207923)
• Keywords: 排泄障害 / 幼児 / 母親 / 日常生活 / 自立 / 健康管理 / 育児ストレス / 家族

Research Abstract

前年度に引き続き、排泄障害をもつ幼児の日常生活の自立、家族が行う健康管理と生活習慣に関わる世話、母親の育児ストレスについて、各因子の特徴と因子間の関係を明らかにすることを目的に調査を行った。二分脊椎症患児または鎖肛患児とその母親65組の資料が得られ、以下の結果が見出された。患児の排泄の自立は、先行研究による健康児の結果と比較して明らかな遅れが認められ、浣腸や導尿などの特殊な健康管理を一人で行えることも自立の要件となることが確認された。その他の食事や更衣などが一人で行える年齢は、患児と健康児の間に明らかな違いは見いだせず、障害が必ずしも日常生活全般に影響を及ぼしているとは言えなかった。また、母親の育児ストレスには、健康管理の実際的な負担のみならず、患児の自立を母親がどのように捉えているのかが影響していた。
さらに、就園を予定してる二分脊椎症患児とその母親3事例に対して縦断的研究を行い、就園前後の患児の適応状況と母親の育児ストレスの変化、適応状況と育児ストレスの関係を検討した。患児が就園後の規則的な生活によって排便の自立が進み、友達も増えた場合には、母親の育児ストレスは軽減していたが、適応が進まず就園後5か月で退園に至った事例では、母親の育児ストレスは増大した。また、健康状態の悪化、園の育児方針とのずれ、他児からの特別扱いなどが患児の適応を阻害する要因であることも見出された。
以上の研究結果より、障害をもつ幼児が自立を遂げることと家族のストレス緩和には密接な関連性があったと言える。この相互効果を生むための看護として、(1)家族が患児の健康管理や日常生活の自立の促進に取り組めるように援助すること、(2)家族や関連施設と連携を図り、患児の社会生活への適応、或いはそのための準備を促すこと、(2)患児の日常生活の自立や健康管理の効果を家族が実感できるように関わることが重要であると考える。

Research Products

• [Publications] Narama Miho(S,Matsumoto,H.Sato Eds.): "Continuing Care of Children with Spina Bifida at an Outpatient Clinic,Spina Bifida"Springer-Verlag. 556(486-489) (1999)