情報リテラシー育成のための方策の研究-情報リテラシ-教育の効果分析-

1999 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 11610130
• Research Institution: Tokyo International University
• Principal Investigator: 鈴木 裕久 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (50013040)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 川上 善朗 成城大学, 文芸学部, 教授 (00146268)
• Keywords: 情報リテラシー / 情報教育

Research Abstract

当初の計画どおり,情報リテラシーの規定要因を探るための詳細面接調査を行った。調査対象群および人数は以下の通り(括弧内は計画書記載数)。小・中学校生徒23(10〜20),同教師3(7〜8),成人対象情報教育受講生7(4〜6),同インストラクター9(2〜4)。なお,テーマ,対象,面接方法の特性を考慮し,面接者として社会情報学専攻の大学院生2,臨床心理学専攻の大学院生3,元NHK放送記者1の協力を得た。情報リテラシーを向上させるために多少なりとも操作可能である変数に関する主たる知見を次に記す。
1.小・中学生の情報リテラシー:(1)学校での情報教育のハード,ソフトの充実(自由に使用できる機器の配置;利用可能時間の拡大:教師の指導能力向上;学年,教科間の連携;生徒会,各種委員会,クラブ活動などの教科外活動強化;「勉強」と切り離した自主的利用の推進),(2)背景的能力向上(一般的学力向上;知的関心領域拡大;コミュニケーション欲求,探索・調査欲求喚起;アルファベット拒否反応解消),(3)家庭で「自由」に使用できる機器設置,(4)親の態度の改善(「成績」と直接関連づけるべきではないという認識を形成)(5)身近(必ずしも家庭内でなくてもよい)に相談する相手をつくる。
2.成人の情報リテラシー:(1)必要性・有効性(仕事,再就職,社交,自己向上)の強調による学習意欲の強化;(2)公共サービスや商取引での安全性,日常生活での利便についての不安や疑心の解消,(3)適切な教育技法の利用(家庭の機器と同一機器使用;懇切丁寧な指導;マニュアルの改良;グループ学習の利用),(4)アフターケア(質問対応;再学習支援),(5)学習強化のための「仲間」集団の形成。
平成12度はこれらの知見に基づいた量的調査を行い,情報リテラシー促進のための方策の発見に努める。