「転換期」における農村社会の変容と農民の対応

1999 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 11610192
• Research Institution: Iwate Prefectural University
• Principal Investigator: 細谷 昴 岩手県立大学, 総合政策学部, 教授 (10005754)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山田 佳奈 岩手県立大学, 総合政策学部, 助手 (90305334) ; 阿部 晃士 岩手県立大学, 総合政策学部, 講師 (50305314) ; 佐藤 利明 岩手県立大学, 総合政策学部, 助教授 (10215816) ; 徳川 直人 東北大学, 大学院・情報科学研究科, 助教授 (10227572) ; 小林 一穂 東北大学, 大学院・情報科学研究科, 助教授 (20150253)
• Keywords: 「転換期」稲作農業 / 農村社会の変容 / 「転換期」への農民の対応

Research Abstract

本研究においては、表記の課題を、とくに日本農業の根幹をなす稲作農業の転換とのかかわりにおいて追求するために、対象地を代表的な稲作地帯に設定して調査研究をおこなうことを計画している。平成11年度においては、そのような対象地として、本州の中核的な稲作地帯としての山形県庄内地方、最北の稲作地帯としての北海道空知地方、最南のそれとしての沖縄県八重山地方において、行政機関等における資料収集のほか、若干の事例地域において面接調査を実施した。
これらの地域における近年の特徴的な動向を摘記するならは、庄内地方においては土地貸借による規模拡大が微弱ながら進行しているほか、花卉、野菜等の複合部門に一定の前進がみられた。これらの動向が、必ずしも行政や農協の主導によらずして進行しているところに、現時点の庄内における特色を見ることができるであろう。空知地方においては、農協の広域合併が進められて、そのことをてことして米のブランド化が志向されていた。また八重山地方においては、1993年の凶作年に開始された岩手県農業との提携も一つの契機になって、「ひとめぼれ」の導入など米の商品価値の向上への努力が進められていた。これらの動向が定着して新たな稲作農業の展開がみられるかどうかはなお予断を許さないが、ともあれ「転換期」における稲作農民の対応として注目に値するといえよう。