戦後日本における学校という制度の自明性の成立と変容-2定点における縦断的ライフヒストリー分析を通して

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 11710156
• Research Institution: Hosei University
• Principal Investigator: 平塚 眞樹 法政大学, 社会学部, 助教授 (10224289)
• Keywords: 学校制度 / ライフヒストリー / 地域研究 / 高度経済成長期 / 自明性 / 学校と地域社会

Research Abstract

本研究では、近代日本において学校という制度が人々の生活世界の中で「制度化」されたのが高度経済成長期であり、また、ポスト高度経済成長期においてその制度の自明性は変容していくのではないかという仮説を設定し、この仮説の検証を通じて、今日の学校における制度の機能不全状況を歴史的過程のもとに捉える実証的素材を得ようと試みた。研究にあたっては、東京都荒川区日暮里地域及び長野県北佐久郡望月地域という大都市地域と中山間地域のそれぞれに調査地点を設け、高度経済成長期以前(第1期)、高度経済成長期(第2期)、高度経済成長期以降(第3期)という3つの時期区分にひとまずよりながら、それぞれの時期に学校を経過した人たちからの聞き取りを通じ、学校という制度の再構成を試みることとした。望月地域についてはここまで、当地の学校と地域に関わる歴史概要を把握するための聞き取り・資料収集に取り組んできた。日暮里地域については、教師・父母・生徒からの聞き取りを実施してきた。当面の作業課題としてきたのは、「なぜどのようにして、高度経済成長期に人々の中で学校が制度化するのか」を明らかにすることであったが、特に日暮里地域における作業から浮かび上がってきたのは以下のような点である。
第一に、学校はそれが拠ってたつ地域社会と結びついたのではなくむしろそこの秩序・文化と一線を画した場であることによって、人々の中で意味をもったこと。第二に、子どもだけでなく時には親にとっても教師は「先生」であり学校は「学ぶ場」であり、学校が一個の共同体たりえたこと。第三に、学校という制度の社会的機能について無前提の信頼感があったこと。今後は、これらの諸点の関係を探ることでその全体構造を明らかにすることが課題である。