1999 Fiscal Year Annual Research Report
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11750793
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
箕浦 宗彦 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助手 (30294044)
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| Keywords | 確率密度関数 / 極値分布 / 信頼区間 / 長期予測 / 船体応答 / 実船モニターデータ |
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| Research Abstract |
実船で取得された船体応答の実船モニターデータを船舶の線型開発や構造設計に有効に活用することを目的として、従来、設計段階で用いられてきた船体応答の統計モデルを、実船モニターデータに対してあてはめて、数航海分(数ヶ月〜1年間)の実船モニターデータから20年間の船体応答の長期予測を行い、その信頼区間を評価する手法を提案した。統計モデルは、統計的性質が定常とみなせる短期間の船体応答の極値分布をレーリー分布で表し、船体応答の統計的性質の長期的な変動をワイブル分布、または対数正規分布で表した。各種船体応答(運動、波浪変動圧、応力等)の統計的性質の長期的変動を、実際に北太平洋航路で取得された実船モニターデータで評価したところ、1航海分のモニターデータは、ワイブル分布、または対数正規分布に良くあてはまるが、数航海分のモニターデータは、必ずしもそれらの分布にあてはまらないことが確認できた。これは、数航海分のモニターデータでは、季節影響や嵐影響、またはそれらに伴う操船の影響など、ワイブル分布や対数正規分布だけでは表せない実海域での統計的構造が現れ、数航海分のモニターデータでは統計的母集団を表現できないためであると考えられる。そこで、ワイブル分布を例にとり、季節変動を考慮するため、分布パラメータを1周期を1年とする三角関数で表したところ、数航海分のモニターデータから2年間の船体応答の極値分布を、設定した信頼区間で推定することができた。ただし、この手法は季節影響が強く表れる定期的に一定の航路を航海する船舶(定期航路船)に対してのみ適用可能である。今後は、定期航路船だけでなくWorld-Wideの航海に対しても適用できるモデルの開発と効率的なモニターデータの取得時期についての検討を行う。
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