2013 Fiscal Year Annual Research Report
低炭素・コベネフィットアプローチによるデリーの都市計画戦略の開発
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11F01804
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
蟹江 憲史 東京工業大学, 大学院社会理工学研究科, 准教授 (90326463)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
SOHAIL Ahmed 東京工業大学, 大学院社会理工学研究科, 外国人特別研究員
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| Keywords | 様式選択 / 都市形態 / 密集地帯 / 多変量解析 / エネルギー消費 / 低炭素 |
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| Research Abstract |
本研究の目的はインド都市部のエネルギー消費動向を分析し、エネルギー消費を減らすための提言を行うことである。多変量解析を用い、98に渡るインドの都市で代表的世帯調査を行うことにより、都市形態が交通量や様式選択にいかに影響を与えるかを分析してきたこれまでの研究成果に対し、本年度はワークショップや国際会議等でのアウトプットと学者間のネットワーク構築、フィードバック入手により、更に研究精度を高めることに注力した。
具体的には、ドイツでのサマースクールに参加し、都市化とエネルギー変化に関する問題について議論。研究手法を磨くと共に、進行中の論議情報を得ることができた。次に神戸の会議でポスタープレゼンテーションを行い、アジア太平洋地域の政策決定者に研究成果を発表しうる機会を得た。また、IGU京都国際地理学会議において論文発表を行い、高い評価と有益なコメントを得ることができた。本年度の研究費はこれらに活用し、また情報収集に必要な書籍、大容量分析を効率的に行う為のパソコン購入などに利用し、論文等の成果発表に役立てている。
本研究が明らかにしたことは、高密度化が輸送消費を縮小し、不断の社会経済要因を提供し、公共交通機関を使用する確率を高めること。また中小規模都市の住民は、より個人的な交通手段を使用する傾向がある一方、高密度な大都市では非電動の交通手段に欠いていること。更に、収入が交通量・電動性および個人交通手段使用の最も重要な決定要素であること等である。
非電動輸送のための公共交通手段および設備の準備が、エネルギー確保や低炭素といった他の利点を含む包括的な開発を提供することを示した本研究成果は、政策提言という形で今後もアウトプットを続け、インドの都市の持続可能性を向上させることに役立てていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
(抄録なし)
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