舞台芸術施設の時系列変化に関する研究-過去20年間の運営動向の比較-

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12450242
• Research Institution: Nagoya University
• Principal Investigator: 清水 裕之 名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (30187463)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大月 淳 名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 助手 (20293673) ; 小野田 泰明 東北大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (00185654) ; 本杉 省三 日本大学, 理工学部, 教授 (40096920) ; 坂口 大洋 東北大学, 大学院・工学研究科, 助手 (70282118)
• Keywords: 舞台芸術施設 / 劇場・ホール / データベース / 運営

Research Abstract

昨年度に設計を行った調査票(「舞台芸術施設の運営-施設別アンケート-」)を用いアンケート調査を実施した。アンケート送付数は3405、有効回答数1010(有効回答率29.7%)であった。データについてはコンピュータへの入力を行い単純集計を行った。
そこで明らかになった主な内容としては、組織の種別として「財団・社団法人」(390施設)、次いで「自治体の教育委員会」(366施設)が多くなっていることがまず挙げられる。3回にわたり約5年毎に実施してきた従前のアンケート調査の結果から、すでに財団・社団法人の増加傾向がみられたが、それがさらに進んでいることが確認された。
また、今回の調査で新たに設けた「住民・芸術家などとのパートナーシップ」に関する設問から、現状におけるわが国の舞台芸術施設の運営状況の一端が明らかになった。住民との連携については、「地域のさまざまな舞台芸術活動団体や個人が参加できるような文化祭事業」(380施設)、「稽古や制作段階から住民が参加できる演劇・オペラなどの創造型事業」(177施設)をはじめとし、全般的にみれば住民の幅広い参加意識に応えるように様々な事業が試みられている。NPOとの連携事業についても25施設が現状において実施しており、今後連携を予定している施設も24施設あり、時代の流れを感じさせる。芸術家との連携についても各種試みられている。芸術の専門家を「館長」「芸術監督」「プロデューサー」として雇用している施設はそれぞれ37、19,23施設である。そうしたポストの有無に関わらない連携としては、「講座・ワークショップの企画・実施を連携して行っている」との回答が91施設と最も多くみられた。