2001 Fiscal Year Annual Research Report
病者の自己管理行動の持続における病者と保健医療従事者との共同ケアの有効性の研究
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12470534
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
川田 智惠子 岡山大学, 医学部, 教授 (60010013)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
樋口 まち子 岡山大学, 医学部, 講師 (40335584)
岡野 初枝 岡山大学, 医学部, 助教授 (40249529)
安酸 史子 岡山大学, 医学部, 教授 (10254559)
柴辻 里香 滋賀県立大学, 看護短期大学部, 助手 (10280009)
住吉 和子 岡山大学, 医学部, 助手 (20314693)
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| Keywords | 糖尿病外来 / 共同ケア / 自己効力理論 / ホリスティック健康観 / 個別健康教育 / 電話による話し合い / 地域調査 / ポピュレーションストラテジー |
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| Research Abstract |
1.O大学医学部附属病院糖尿病外来における「共同ケア」のあり方に関する研究
平成13年度は研究者(看護職資格あり)3名で、年度当初は19名の患者を対象に定期的に面談した。年度末にはうち6名が様々の事情で中断し、13名が継続している。面談経験をもとに共同ケアマニュアル作りをすることが目的になっている。共同ケアのアプローチとして、自己効力理論の応用、ホリスティック健康観の応用・変化ステージ理論の応用などを複合した具体的アイテムの構築が必要であることがわかった。
2.地域における「個別健康教育」およぴ「電話による話し合い」の実施についての研究
1)H市の「個別健康教育」の実施について
平成13年度も前年度に引き続き「個別健康教育」をH市職員(栄養士3名、保健師2名)を中心に研究者が協力して実施した。平成12年度の結果と考察の概要は以下のごとくである。
節目総合健康診査の受診者のうち、高脂血症/糖尿病要指導者96名がみつかった。個別健康教育の申込者は21名であった。全過程を受講したのは17名であった。支援方法として自己効力理論を取り入れた。メディカルデーターの変化をみると、総コレステロール値では効果がみられなかったが、血糖値は明らかに改善した。
2)M町の「電話による話し合い」の実施について
M町の「健康と生活」の基礎調査から高血糖と自己申告しかつ住所を記入したのは56名であった。その中の「電話による話し合い」を希望した12名を対象とした。研究者(看護職の資格あり)2名により、平成13年11月末より「電話による話し合い」が開始され、現在継続中である。
3.H市の「健康と生活」の基礎調査について
平成12年度末に実施した調査を平成13年度に集計・分析した。サンプル数1,000に対し760名が回答し、回収率は76%であった。生活の満足度は大変満足と満足を加えると57%であった。高血糖の自己申告が8%、肥満(BMI25以上)は22%であった。食行動、運動習慣、喫煙、飲酒、地域活動などについては、改善を要する行動が多かった。特に運動の実施は35%と少なかった。これらの行動と態度に関する項目との関連を明らかにし、今後のポピュレーションストラテジーの方法を探る計画である。
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