日本を中心としたアジアとの国際分業の数量的把握と構造調整の研究-SITCによる5桁分類に基づく詳細な数量分析にもとづいて-

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12630058
• Research Institution: Kyushu University
• Principal Investigator: 石田 修 九州大学, 大学院・経済学研究院, 助教授 (40184527)
• Keywords: 国際貿易 / ハイテク貿易 / 中間財貿易 / 資本財貿易 / アジア / 日本経済 / 直接投資

Research Abstract

ハイテク製品貿易の流れをみることにより、日本とアジア諸国の国際分業関係の構造変化を確認する作業を進行中である。製品分類は、基本的にSITC Rev.2に基づいて、OECD分類を基礎にしたSOEC(Statistical Office of the European Communities)の定義に従い142の商品を選択した。それに従い、日本とアジア諸国間のハイテク商品貿易の動向を1978年から1998年にかけて分析している。また、来年度には、1999年のデータを入手し、追加し、可能ならば2001年のデータも加える予定である。
これまでの分析は二つの部分から成立している。つまり、第一に、産業分類に基づいた製品別の貿易動向の分析。第二に、消費財、中間財、資本財という三つの分類に基づいた貿易動向の分析である。また、ここで対象となっているアジア諸国とは、(1)アジアNIES:韓国、台湾、シンガポール、香港、(2)ASEAN:タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、(3)中国である。
今年度研究成果として、第一に、このようなグループには明確な分業構造の相違、そして、貿易規模の相違が現れていることが、製品別の分析から明確となった。第二に、中間財の貿易の重要性が確認され、日本とアジアとの間の中間財輸出と最終財輸入との単相関の関連を見出した。
このような、分析を踏まえ、継続される本研究の次年度の課題も明確となった。まず、分業構造の変化の背景としての直接投資を分析対象として考え、その数量的分析を行う必要性があること。さらに、日本を中心としたアジアのハイテク製品貿易は、最終需要を考えると自己完結的構造をとっていないため、アメリカとヨーロッパとの貿易構造を分析する必要が出てきたこと。この2点である。さらに、この研究を発展させるため、ITCRev2.に加え、HS分類に従った製品分類によるハイテク貿易の分析により、より精度の高い統計分析の準備をすることも必要である。
ただ、問題もあった。早い時期に注文しておいたにもかかわらず、必要なデータが年度末までに利用出来なかったことである。このような、データの制約を来年度はないようにしたいものである。

Research Products

• [Publications] 石田修: "日本とアジアのハイテク製品貿易のSITC5桁分類による分析"産業学科年報. 16(印刷中). (2001)
• [Publications] 石田修: "国際貿易と資本財"経済学研究. 67卷3号(印刷中). (2001)
• [Publications] 石田修: "ハイテク製品貿易と中間財・資本財貿易 SITC5桁分類による日本とアジアのハイテク製品貿易の分析を中心として"経済学研究. 67卷4・5号(印刷中). (2001)