2000 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
12650458
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Research Institution | Saitama University |
Principal Investigator |
睦好 宏史 埼玉大学, 工学部, 教授 (60134334)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
牧 剛史 埼玉大学, 工学部, 助手 (60292645)
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Keywords | 鉄筋コンクリート / せん断補強 / 外ケーブル / 鋼板接着 / 炭素繊維シート |
Research Abstract |
鉄筋コンクリート(RC)あるいはプレストレストコンクリート(PC)部材の経年劣化が大きな問題となってきている.このようなことから,既設コンクリート構造物の補強が重要な問題として提起されている.本研究は,RC桁のせん断補強に着目して,(1)外ケーブルによるせん断補強,(2)鋼板または繊維シートをウェブに接着することによるせん断補強,(3)外付け鋼材によるせん断補強を取り上げ,1)各種せん断補強方法がせん断補強効果に及ぼす影響,2)上記の方法によりせん断補強された部材の性状を明らかにし,3)上記の方法によるせん断補強が実際に適用できるように,せん断補強設計式を作成することを主な目的としている.本年度行った成果は以下のようである. 1)外ケーブルによるせん断補強に関する実験 本実験の目的は,外ケーブルによって補強されたRC桁のせん断耐力を実験的に明らかにすることである.補強後のせん断耐力は大きく増加することが明らかとなった. 2)鋼板接着によるRC桁のせん断補強に関する実験 矩形RCはり供試体を用いて,鋼板の高さを変えて,ウェブにエポキシ樹脂で貼り付け,アンカーボルトで固定して,一方向静的載荷実験を行った.その結果,鋼板高さによってせん断耐力の増加量が異なることが明らかとなった. 3)炭素繊維シートによるせん断補強 炭素繊維シートを用いたせん断補強を行った結果,載荷途中にシートの剥離が生じ,炭素繊維の高強度を有効に活用することができなかった. 次年度は,上記の実験結果から,解析手法の開発および設計法の作成を行う予定である.
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Research Products
(6 results)
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[Publications] Bimal B.Adhikary,Hiroshi Mutsuyoshi Masashi Sano: "Shear Strengthening of Reinforced Concrete Beams Using Steel Plates Bonded on Beam Web Experiments and Analysis"Construction and Building Materials ELSEVIER. 14,No.5. 237-244 (2000)
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[Publications] 中井裕司,岡野素之,睦好宏史,丸山久一: "連続繊維シートで補強した棒部材のせん断耐力の評価"コンクリート工学年次論文集. 22,No.1. 493-498 (2000)
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[Publications] Bimal B.Adhikary,Hiroshi Mutsuyoshi Jun Sakurai and Atsushi Mori: "Shear Strength Enhancement of Concrete Beams Using Different Methods-Tests and FEM Analysis-"Proceedings of the Japan Concrete Institute. 22,No.1. 511-516 (2000)
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[Publications] 金井直,睦好宏史,Bimal B.Adhikary,佐野正: "鋼板接着によるRC梁のせん断補強効果に関する研究"コンクリート工学年次論文集. 22,No.1. 529-534 (2000)
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[Publications] Atauhiko Machida,Hiroshi Mutsuyoshi,Bimal B.Adbikary: "Recent Development in Repair and Strengthening of Concrete Structures"16^<th>Congress of IABSE. (2000)
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[Publications] ADHIKARY B.B.,MUTSUYOSHI H.KANAI T.and SIRIMONTREE S.: "Shear adhesion behavior of concrete epoxy steel and concrete-epoxy-CFRP interfaces"Transactions of Japan Concrete Institute. 21. 391-398 (2000)