テレワークの実態と将来展望に関する国際共同研究の企画調査

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12898011
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 大西 隆 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (80143824)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 小島 敏宏 和歌山大学, 経済学部, 教授 (60031853) ; 山本 喜則 高崎経済大学, 経済学部, 教授 (60166832) ; 下崎 千代子 神戸商科大学, 商経学部, 教授 (80135003) ; ウェンディ スピンクス 東京理科大学, 工学部, 助教授 ; 楠本 節子 (江上 節子) 産能大学, 経営学部, 助教授 (50278032)
• Keywords: テレワーク / SOHO / 情報通信(IT) / 都市構造 / 住宅勤務 / ネットワーク / モバイル / ライフスタイル

Research Abstract

今年度は,国内のメンバーを中心にテレワーク人口に関する検討を以下のよう進めた。
1)テレワーク学会内に、人口研究部会を設置し、電子メールによる意見交換を行った。
2)テレワークの定義及び人口の推計方法に着目して、ワークショップを開催した(2001年1月から3月)
3)これらの議論を整理してその成果を2001年のに本テレワーク学会に発表するつもりである。
また、従来のテレワーク人口の比較研究を中心に、第2回日本テレワーク学会大会及び第5回国際テレワークワークショップ(ストックホルム)で報告した。
また、2001年3月には、EUのテレワーク担当者とブリュッセルで会談し、日本とEUでのテレワーク人口に関する共同調査の可能性について意見交換を行った。
ヨーロッパでは、E-EOUROPE構想が今年策定され、今後10年間のIT技術者の養成やECの拡大、中小企業のIT化支援の必要性が唱えられている。そうしたことから共同研究に関しても、大いに発展の可能性があることが確認された。
本研究の到達点は以下に要約できる
1)日本及びヨーロッパテレワーク人口の増加が観察されており、継続的な調査が必要ととされる。
2)調査自体は、公的機関の手で制度高く行われる必要があるが、テレワーク関連用語の定義など調査の枠組みに関してはテレワーク学会の活動が重要である。
3)学会では、人口調査部会をスタートさせ、継続的な研究を進めることになった。

Research Products

• [Publications] 大西隆 ほか: "テレワーク人口の最新動向に関する考察"日本テレワーク学会研究発表大会論文集. No.2. 89-94 (2000)
• [Publications] 菅正史,大西隆: "行政活動の市民参加へのインターネット利用可能性について"日本テレワーク学会研究発表大会論文集. No.2. 23-28 (2000)
• [Publications] ONISHI Takashi: "The Growing Trends of Telework Population and Self-employed Teleworkers in Japanese"The Filth International Telework Workshop. No.5. (2000)